今回の動画は、「欧州版ダチョウ倶楽部爆誕。ロシアと和解に動く独仏伊。ロシアとの戦争は英国さんだけで、どうぞどうぞ」ということで、やっていきたいと思います。
１、はじめに
1/18に、トランプ氏は自身のSNSのTruth Social に、グリーンランドをアメリカが欲しいって言ってるのに、欧州諸国が反対してくるのにブチギレて、「だったら、お前らんとこの関税引き上げるわ」と投稿しました。
2/1からデンマーク、ノルウェー、スウェーデン、フィンランド、そしてイギリス、フランス、ドイツ、オランダの８カ国に適用し、6/1からは25%に引き上げるとしています。
今年早々の1/3に、ベネズエラに侵攻したと思ったら、翌日の4日には、グリーンランドが欲しいと言ったりと、今年のトランプ政権は、やりたい放題のギアが、１つ上がったような感じがしますよね。
そのためかわかりませんが、ドイツ、フランス、イタリアの３カ国の首相が、今年に入って、ロシアと話し合うべきだと、それまでの話し合う余地はない！徹底抗戦だよ、徹底抗戦！という態度から、一転して、和解の方向へと態度を軟化させてきています。
欧州諸国は、アメリカから軍事費を上げろと散々言われてきていたので、国内向けに軍事費を上げる理由として、ロシアと対抗するためだというアナウンスをしてきましたが、アメリカがこんな感じで、欧州に酷い仕打ちを仕掛けてきているので、もうアメリカの言うことに付き合う必要はないと、思い始めているように見えます。
しかし、そんな中、一人気を吐いているのが、イギリスです。
長年ロシア敵視を続けてきたイギリスは、ロシアと和解なんて、死んでもあり得ないと考えている気狂いが多いのでしょう。
また、最近ウクライナ向けのミサイル開発も発表したばかりなので、引くに引けないのかもしれません。
昨年までは、欧州全体で一致団結して、ロシアと戦うぞと足並みを揃えてきましたが、ここにきて、イギリスがさらに弾道ミサイル開発などで手を挙げたと思ったら、
ドイツやフランスが、ロシア和解の姿勢に転じて、ダチョウ倶楽部の「どうぞどうぞ」みたいな感じになってきたように見えます。
もしイギリスが上島さん並みのサービス精神があるのなら、このまま熱湯に入るノリで、イギリスだけでロシアとバトルという展開を期待してしまいますが、上島さんも熱湯に入る前には、散々ゴネてから入りましたので、もう少し時間がかかりそうな感じがしますね。
また、今回の独仏伊のどうぞどうぞ芸に対しては、ポーランドも反対しており、イギリスを応援し続けています。
ポーランドという国は、ウクライナの西隣に位置しており、欧州からのウクライナ支援の窓口になっています。
そのため、ここ数年のGDP成長率は年率2～3%程度のプラスと、他の欧州諸国よりも調子がいいです。朝鮮戦争の時に、日本では朝鮮半島に送る物資の生産で特需が生まれたといいますが、現在のポーランドもそのような感じなのかもしれません。
そのため、仮に独仏伊の腰が引けたとしても、イギリスさんは頑張ってくれますよね～と、焚き付け続けるはずです。ポーランドはイギリスとも仲が良く、そして今の大統領は熱心なトランプ支持者でもあります。
なので、イギリスは、ポーランドという沼に嵌め込まれるように思いますね。
今回の動画では、主にドイツとフランスについて、なぜロシア徹底抗戦から和解の方向へと動き出しているのか？について、考察していきます。
それでは、参りましょう。
２、ロシアと戦う気が１mmもない独仏
ドイツとフランスがロシアと和解する理由、それはロシアと戦う理由が1mmもないからです。
（１）ドイツ
まずはドイツについて見ていきましょう。
ドイツは、つい数年前までは、欧州の優等生であり、ドイツの一人勝ちと言われるほどに、経済的に強い国でした。
その経済の強さの原動力の一つが、ロシア産の天然ガスによる、安いエネルギー価格です。なので、本当であれば、ドイツで働いている人にとってみれば、ロシアは自分達を豊かにしてくれるお得意様でしかなかったのです。
それが、
・誰も解けない難しい謎謎みたいな、難解な規制を作ることしか興味がないアホな官僚が増えて、
・極左のキチガイ政治家が暴れ出し、
・ウクライナ戦争が始まって、ロシアからの天然ガスの輸入をストップし、さらに原発も廃止したため、
産業用の電気料金が２倍になって、自動車や化学産業などの工場が、アメリカやハンガリー、中国などに移転してしまい、没落してきているのです。
完全に自業自得の展開なわけですが、それでもドイツが復活するには、安価なエネルギーが不可欠と考えている、製造業系の経営者は多いはずですので、ロシアとの関係改善を望んでいる人は多いはずです。
また、ウクライナ戦争で、ウクライナ以外で一番酷い目に遭っているのは、ドイツでもあります。
2022年2月から始まったウクライナ戦争ですが、その年の9月にノルドストリーム２という、ロシアからのパイプラインが爆破される事件が起きました。
この実行犯は、まだ誰かも判明していませんが、以前にシーモア・ハーシュというジャーナリストが暴露した記事によると、アメリカによる関与の可能性が高いと報じられていました。
この件については、デンマークやスウェーデン、そしてドイツも捜査を行っているのですが、実行犯はウクライナ人ということにして、茶を濁しているだけです。
支持したのはどこの国の誰なのか？については、明らかにされていませんが、どうせバイデン政権時代のアメリカの当局者なのでしょう。なので、ドイツは味方であるはずのアメリカから、破壊工作を受けていたことになります。
そんな状況なのに、ロシアが悪い！全部ロシアのせいだ！ロシアがドイツに攻めてくる！なんて思い込むのは、後ろからぶっ叩かれてるのに、目の前の人にブチギレてるようなものです。
流石に、ドイツの政治家もそこまでイカれてるのは、極左政党だけでしょう。
なので、昨年2月に総選挙があって、案の定、移民反対の保守政党のAfDが躍進したのですが、かろうじてトップになったCDUと、ボロ負けした元与党のSPDが大連立を組んで、政権運営をすることになりました。これらの政党合わせても、議席数は過半数をちょっと上回る程度でしかありません。
そんな綱渡りのような政権基盤なのに、１ヶ月も経たないうちに、３分の２以上の賛成が必要な財政拡大法案を通過させました。
これは歴史的な可決と報道されていることからも分かる通り、よほどの理由がなければ通らなかった法案です。
では、なぜこのような政権基盤が弱い状況で、超党派の法案が可決できたのでしょうか？
これは、トランプ政権になったことで、アメリカがNATOから撤退する可能性があるから、ロシアが攻めてくる！という恐怖ではなくて、むしろ、ようやくアメリカがドイツから出てってくれるチャンスが来たから、軍拡して追い出そうぜ！という、国民の総意だったのではないかと思います。
つまり、ドイツはウクライナ戦争を理由に、軍拡を進めることで、対米的に独立すること、そして、３万人以上駐留しているアメリカ軍に撤退してもらうことが、目的なのです。
そして、そのために、メルツ首相は、時にロシアは絶対ぶっ潰す！みたいな、プロレスのマイクパフォーマンスをしてきたのだと思いますね。
（２）フランス
次はフランスです。
このチャンネルでは、以前からたびたび、同じ77年生まれで年増の嫁さん持ちのマクロン氏を擁護する動画を作ってきましたが、マクロン氏も、以前からアメリカにおんぶに抱っこじゃダメだよ、もっと欧州は自立しようよと言ってきた人です。
2019年はNATO70周年だったのですが、今のNATOは頭空っぽで何も考えてない、ボケ老人みたいな脳死状態だと、欧州の政治家や官僚を挑発していました。
また、その後の2022年のウクライナ戦争の直前でも、プーチン大統領にたびたび電話をかけて、誘いに乗るなと説得にあたっていた人でもあります。
つまり、英米のグローバリスト政権に反対してきたのが、マクロンだったんですね。
各国の思惑を整理
こんな感じで、各国の思惑を整理してみると、こんな感じになります。
アメリカ、ロシアの目的は、イギリスを潰すという反グローバリズムになります。
アメリカは今まで、米ドルを世界中で使えるようにしてきた結果、逆に製造業がどんどん衰退し、中国やロシアにも軍事的に負けそうな状況にまで落ちぶれてますので、それをなんとかするには、自国に製造業を戻す必要がありますし、アフリカや中東などの関係ない国々に米軍を置くのは、単なる金の無駄になります。
なので、そういう現在の状況を変えるためにも、国連とか、グローバル企業とか、そういう、国よりも偉そうにする組織は全部ぶっ潰すべきだし、どっかの国が全ての国々に影響を及ぼすような状況もやめるべきだと考えています。
それで、元はアメリカがそういう国だったわけですが、今はトランプ政権になって、変わりましたので、あとは往生際の悪いイギリスを潰す必要があるというわけです。
ロシアも同様で、今回のウクライナ戦争に至った理由は、欧米諸国がウクライナでクーデターを仕掛けて、ロシアを挑発し続けてきたためですので、そういう状況を変えるには、グローバリスト国家を潰す必要があります。
なので、英米ともに、イギリスを潰すという目的に沿って、ウクライナ戦争をわざと長期化させているというのが、私の見立てです。
では、ドイツやフランス、イタリアなどの国はどうかというと、目的は、対米自立そして駐留米兵の撤退でしょうから、ウクライナ戦争にかこつけて、自国の軍事力を強化しようとしているわけです。
ロシアに勝つのが目的ではなく、アメリカに撤退してもらって、独立するのが目的です。
なので、アメリカが撤退してくれるレベルまで、軍備を増強する必要性は感じていると思いますが、ロシアが本気でやりに来ると思ったら、絶対に戦う気はないでしょう。
そして最後はイギリスです。
イギリスの目的は、グローバリズムの継続であり、そのためには、アメリカや他の欧州諸国との同盟関係の強化が必要となります。
なので、ウクライナ戦争を長引かせることで、欧米諸国との関係を再度構築し直して、ロシアに向かわせようとしているのだと思います。
こうみると、イギリスは、アメリカやロシアと目的が正反対なものの、その手段はウクライナ戦争の長期化と一緒なのが面白いですね。
なので、今年もウクライナ戦争は終わらないだろうと予想しています。
では、今回の独仏伊の和解姿勢は、どういう意味を持つのか？というと、戦争のエスカレートの阻止と、イギリスへの負担の押し付けではないかと思います。
やる気がなくなってきたメンバーをグループに引きとどめておくには、やる気がある奴が頑張るしかありません。
今後、イギリスのウクライナに対する負担はさらに増えていき、それが財政を圧迫させたり、国民の負担にさらにつながっていくのではないでしょうか？
また、マクロンやメルツも、このまま和解の方向一辺倒になるわけではなく、イギリスが疲れてきたら、たまに思い出したように、ロシアとは徹底抗戦だ！と逆にことを言い出して、イギリスが逃げないようにするのではないかと思います。
マクロンやメルツの支持率は、ここのところずっと酷いですが、特にマクロンに対する評価は、朝は白と言ってたと思ったら、夜には黒と言い直すみたいな、言うことがコロコロ変わる、一貫性のなさに呆れられているような印象です。
一方でメルツは、もうちょっと口汚いマイクパフォーマンスが得意な、悪役プロレスラーみたいな感じですね。
昨年6月に、イスラエルがイランにテロ攻撃を仕掛けて、そのまま戦争に突入しましたが、この時に「イスラエルは俺たちの代わりに、汚れ仕事をやってくれている」と言ってるのを見て、度肝を抜かれました。
ドイツ人があの発言を恥ずかしく思わないのは、あのハゲ散らかしたおっさんが、そう言う芸風だとわかっているからだと思います。
なので、これら二人の支持率は、これからもどんどん下がっていくのでしょう。
ですが、自国の自立のためには、しょうがないと割り切って、今まで以上にコロコロと態度を変えていくのではないでしょうか？
昨年からこのチャンネルでは、トランプ氏やプーチン氏がイギリスや欧州のグローバリストを追い込むために、あれこれやっていると分析してきましたが、
今年はフランスやドイツ、イタリアなどの政治家が、どれだけ自国の損害を最小限にしつつ、イギリスに押し付けるのかが、見どころの一つだと思っています。
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