この記事では、「金が２倍以上の爆上げする可能性。イーロン・マスクが50年ぶりにフォートノックスの金在庫を視察か？」について、考察していきます。
１、はじめに
トランプ政権が発足した当日に、イーロン・マスク氏が率いる政府効率化省は、政府機関のあらゆる部門にアクセスし、その腐敗ぶりを暴露させて行っています。
日本でもNHKが、資金をもらっていたとされ、SNSのデマだと火消しに回っているUSAIDの件などもそうですが、財務省の高官がクビになったり、仕事をしていない政府職員の７万人以上が希望退職を申し込んだりと、かなり劇的な変化が起こっています。
こんな感じで、これまでのアメリカ政府は、疑惑や汚職のデパートのような状況だったので、今後も、びっくりするような暴露が次から次へと出てくるだろうと、個人的には期待しています。
２、アメリカ政府の金がもうない疑惑
今回の動画は、数ある疑惑の中でも、かなりヤバめのモノになります。
それが、アメリカが持っている金塊が、実は嘘なのではないか（金がない）？という疑惑になります。
アメリカは、1971年にニクソンショックによって、ドルと金をいつでも交換できるという、金本位制から抜け出して、いくらでも米ドルが刷れる体制に変わりました。
その後は、産油国の原油を購入する際には、米ドルで行うという、サウジ・ワシントン密約が結ばれ、ペトロダラー体制へと移行しています。つまり、原油がドルの価値を裏付けるシステムへと変わったわけです。
ですが、金本位制から抜け出した後も、アメリカは、金を保有しているとされていました。
その量は、2025年1月現在で、8,133トンあります。
しかし、この現物の金は、アメリカ政府が保有する金庫にあるわけですが、約５６％金塊を保管しているフォートノックスという保管所には、1974年以来、50年間も誰も政府関係者は入ることができていないのです。
例えば、2010年に、ロン・ポール下院議員が、FRBに対して、フォートノックスの金を見せろと要求しましたが、受け入れられませんでした。
なぜ金がないと疑われているのか？
なぜ、当時、ロン・ポール議員が、監査を要求したのか？というと、FRBなどの中央銀行が、金を売却していたのではないか？と疑っていたからです。
1971年のニクソンショック移行、金価格は、上昇傾向にありました。
1974年のワシントン・リヤド密約によって、ペトロダラー体制が構築されたものの、ただの紙切れであるドルが、いつまた価値がずり落ちてしまうのか、アメリカ政府としても、気が気ではなかったのではないかと思います。
そこで、行われたのが、各国の中央銀行に対する、保有する金塊の売却しろという圧力です。
こちらのチャートは、1980年から2020年までの、中央銀行の金の売買量と、金価格を年次で表したものです。
赤色の棒グラフが、中央銀行による買い越し、または売り越しの量で、折れ線グラフが、金価格です。
1980年代からリーマンショックがあった2008年まで、見事に、中央銀行は売却し続けており、金価格も低迷していたことがわかりますね。
それだけではありません。
リーマンショック以降、ビットコインなどの暗号通貨が、世界中で広がりました。
刷り散らかしてきた米ドルを使って、金融機関が好き放題の博打をやって、世界中がおかしくなったのに、「デカすぎて、潰せません」とか言って、金融機関を助けるといったズルに、世界中の人がウンザリしたからです。
ですが、このような暗号通貨が広く使えるようになれば、米ドルに取って代わる可能性だってあります。なので、日本もそうですが、アメリカでも、ビットコインなどの暗号通貨は、厳しい規制の対象となったままにありました。
こんな感じで、米ドルの価値を脅かすモノについては、徹底的に攻撃してきたのが、これまでの中央銀行や金融当局だったといえるでしょう。
そして、もし各国の中央銀行は、金を売却していたのであれば、アメリカだって金を売ってるのでは？と思うのは、自国の政治家ならば、当然に思いますよね？
このような疑惑は、ロン・ポール議員だけでなく、普通のアメリカ人の中でも、持っている人はたくさんいました。
例えば、ゴールドバグという言葉があります。
日本語にすると、金の虫（黄金虫）という意味ですが、政府が何の裏付けもない紙切れのお札を刷り散らかしていけば、絶対に金は上がるはずだと考えている投資家のことを指します。
こういう人たちの間で、フォートノックスにはもう金塊はないのではないか？と信じられていたわけです。
イーロン・マスクが、この疑惑を晴らす
そこで、今回のトランプ政権です。
政府効率化省を立ち上げて、アメリカのあらゆる政府機関に監査に入って、無茶苦茶やってきたことを暴露しまくっている、イーロン・マスク氏ですが、ロン・ポール氏の息子さんのランド・ポール上院議員に、「フォートノックスの監査しようぜ！」と誘われたこともあって、フォートノックスに行ってみようという投稿をXでしたのです。
しかも、そこには、こちらのようなサウスパークの画像も貼られています。
「It’s Gone」とは、なくなってしまった、という意味なので、金塊がないことがわかっていて、監査に行こうとしていると、読めますよね。
つまり、これまでのアメリカの嘘を暴く気が満々だということです。
その頃、財務長官のベッセント氏は、、、
また、これに先立つ2月3日に、財務長官のベッセント氏が、政府系ファンドの大統領令の調印してもらうのに際して、「政府系ファンドによって、アメリカ政府の資産を現金化できるようになるので、その資金を活用する」と発言をしていました。
この政府の資産の現金化とは、具体的に何を指すのか？については、明言していませんでしたが、多くのマーケット関係者が、それは金ではないか？と考察しています。
というのも、アメリカ政府が持っている金は、約8,100トンあることになっていますが、その評価は１オンスあたり42.22ドルというかなり昔の評価額のままだからです。
現在は2,900ドルぐらいありますので、時価で評価を見直すだけで、110兆円以上の評価益が生まれます。
なので、その一部でも、42ドルで金を政府系ファンドに移管して、現金化すれば、兆円規模の政府系ファンドが立ち上げられる、というわけです。
どっちが本当なのか？
あれ？ちょっとおかしくないですか？
ベッセント氏は、金を売って、政府系ファンドを立ち上げたいと言ってる感じです。
ですが、マスク氏は、金がないだろうと思ってて、フォートノックスの監査に入ろうとしている、どちらが正しいのでしょうか？
Wikipediaによると、財務長官のベッセント氏は、1992年にジョージ・ソロス氏がイギリスポンドに空売りを行い、暴落させて10億ドル以上の利益を上げましたが、その主要メンバーです。
1992年当時のイギリスポンドのレートは、経済の実態以上に高く評価されていると、ソロスファンドのメンバーは考えていました。
それで、空売りを行い、イギリスポンドを２割近く下落させ、１０億ドル以上の利益を上げたのです。
また、イエール大学で、経済史も教えていた時期もあり、理論家でもあり実践家でもある経験豊富な人のようですね。
ベッセント氏は、昨年6月に行われた、マンハッタン研究所での講演会で、こんな発言をしています。
「私たちは、これから世界経済の仕組みの再編成を行わなければならないだろう。その一員に、私はなりたい。そして、そのために、私は勉強してきたのです。」
彼は、その言葉の後に、第一次世界大戦後のベルサイユ条約や、第二次大戦後のブレトンウッズ体制を引き合いに出しています。（動画の５分ぐらいのあたり）
つまり、そういうレベルのものが、これから起こると思っていて、財務長官になった人なのです。
だとしたら、ベッセント氏の「アメリカの資産を現金化する」という発言は、金の現金化を必要とする状況を作ることで、アメリカ政府が実は金をほとんど持っていないという事実を暴露して、その後の混乱を収拾して新しいルールに作り変えるつもりだ、ということではないでしょうか？
４、金がないことがバレたら、どうなるのか？
では、もしアメリカに金がないということがバレたら、世界にどんな影響が起こるのでしょうか？
①ドル安
まず思いつくのは、ドル安ですよね。
どれだけの金が残っているのかは、わかりませんが、110兆円以上あった金が半分しかなかったとしたら、50兆円以上の損です。
ですが、アメリカのGDPは4,000兆円以上あるので、これだけでだったら、言うほど影響がないように思えます。
しかし、もちろん影響はこれだけに留まらないでしょう。
「誰が、金を売却したのか？」
「そして、どうやって売却してきたのか？」
「売却先は？」
「日銀が持っている金は、NY連銀に預けているが、その金はちゃんと保管されているのか？」
「アメリカに預けている、他の国の金準備はどうなっているのか？」
などなど、いろいろなスキャンダルに発展しそうなので、アメリカに対する信頼が失われる可能性すらありますよね。
②金の爆上げの可能性も
そしてさらに、金の爆上げが始まる可能性もあります。
フォートノックスに金がなかったと言うことが判明すれば、中央銀行が金を売却してきた量に加えて、アメリカもバンバン金を売ってきたことで、金価格を抑えてきたと言うことがバレることにもなります。
となれば、これからはこっそりと金を売却することは難しくなりますし、現在のBRICS諸国を中心とした金購入の動きを考えると、さらに上昇が続くことが予想されます。
５、トランプ政権のメリットは何か？
しかし、このような暴露を行うことは避けられないとして、トランプ政権には、どんなメリットがあるのでしょうか？
私が思うに、大きく２つあります。
①ドル安は、国内製造業の復活に使える
１つ目は、ドル安による製造業の国内回帰が進みやすくなる、と言う点です。
前回のこちらの動画で解説しましたが、トランプ政権は、各国に対して、ドル安を要請する可能性が高いです。
と言うのも、これまでは、海外からの安い輸入品に負けて、製造業が衰退してきたからです。
もし、今回の混乱によって、ドル安が進めば、海外からのものが入ってきにくくなります。
アメリカ国内においても、今後は石油や天然ガスの採掘も増やすので、工場さえ戻ってくれば、あとは何とかなるという計算も立っているのではないでしょうか。
各国のドル買い介入も防げる
また、このような混乱が起こると、各国の中央銀行も、ドル高を支えるために、ドル買い介入をしにくくなります。
過去の政権が起こしたこととはいえ、自分たちの国の金すら使い込まれている可能性があるわけですから、そこでドル買い介入を行うことは、盗人に追い銭のようなもので、国民に対する配信行為になりますからね。
アメリカとしては、海外の国々と、改めて信頼関係を構築する必要はありますが、先日行われた日米首脳会談でトランプ氏が言っていたように、これからはLNGガスや武器を積極的に買ってもらうことで、貿易赤字の解消を目指すと言ってます。
なので、ドルという紙切れではなく、商品やサービス同士での交換となるので、どちらにも損はないので、仕切り直すことはできると思っているのでしょう。
②金融システムのリセット
２つ目は、金融システムのリセットです。
現在、アメリカはこのような形で、金の在庫が差し迫っているわけですが、実はイギリスでも、トランプ氏が当選して以降、やばい状況が続いています。
昨年11月以降、ロンドンの金の取引所であるLBMAから、アメリカのシカゴの先物市場にどんどん金が流れているのです。
これによって、ロンドンの金を保管しているイングランド銀行では、通常、２週間ぐらいで引き出せるのが、今は８週間以上かかるようになっています。
イングランド銀行にも、8,000トン以上の金があると言われていますが、これほど金の受け渡しに遅延が起こっていることから、イングランド銀行には金がないのでは？と、これまたアメリカに対するものと同じ疑惑が起こっています。
もし、アメリカで金がないことが暴露されれば、ロンドンにもその疑惑が飛び火する可能性は高いですし、イギリスも共犯だったという調査結果が出てくる可能性だったあり得ます。
そうすると、アメリカ、イギリスの両方の通貨に対する信任が崩れて、ドル安、ポンド安が進む可能性があります。
どちらも、毎年のように貿易赤字を垂れ流す国であり、金融の力で、通貨高を維持しているような国なので、その信用が崩れれば、通貨安は避けられないでしょう。そうすると、アメリカ、イギリスの金融機関の信用力や影響力も低下していくと予想されます。
そもそも、これまでの世界が、実体経済よりも金融の力の方が大きくなりすぎて、一部の国や一部の人たちだけにお金が集中して格差が拡大してしまい、国も社会もおかしくなっていました。
なので、そろそろ、一般人には訳がわからない、インチキめいた金融の力ではなく、それぞれの国が生産できる商品やサービスの力で、国の発展度合いが決まるという、健全な実力主義の世界に戻った方がいいのではないかと思います。
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