今回の動画は、「ロンドンの崩壊。イラン戦争で原油価格の支配権も失うロンドン」ということで、やっていきたいと思います。
１、はじめに
この動画を作っているのは、3月26日ですが、原油価格WTIが９０ドル前後で推移しています。
イラン戦争が始まって、ホルムズ海峡が封鎖されたということで、100ドルを超えていたのですが、それがここ２、３日で、大きく下落してきた感じです。
きっかけは、トランプ氏がイランと話し合いが始まったという発言を受けてのもので、そろそろイランが降参するんじゃないか？ということで下がってきたと解説されています。
ただ、イラン側からは、そんな話し合いなんてしてないし、応じるつもりもないと全否定をしており、どっちが正しいの？とまだ判断がつきにくい状況となっています。
日本でも、輸入している原油の９割以上が中東からなので、ホルムズ海峡の封鎖で、最も影響を受ける国の一つということで、テレビやYouTubeでも、ガソリン代が爆上がりするのでは？とか、物価が上がるぞ！とか、そういう内容のものが多い印象です。
今回のイラン戦争が、どういう形で決着つくのか？よくわからないのは誰だってそうですから、そのような悲観的な憶測が広まるのも無理はありません。
ですが、私が最近ハマっているチャンネルの、こちらのプロメシアン・アクションで語られている内容を見ると、どうも今回の原油価格の暴騰は、かなり怪しいのではないか？というように思います。
そこで、今回の動画では、現在起こっている原油価格が上昇してきた背景と、それが崩れつつある可能性について考察していきます。
それでは、参りましょう。
２、イランとイギリスが仕掛けた原油暴騰作戦
まず最初に、これまでこのチャンネルで、イラン戦争について追いかけてきた中で分かったことを軽く話しておきます。
まず、現在のイラン政府は、1979年のイラン革命でできた政権なのですが、このイラン革命には、英米のグローバリストが関与していたことがわかりました。
この革命で追い出されたパフレビー王が、ホメイニの髭を持ち上げると「メイドインイングランド」の文字が見えるだろう、みたいなことも言ってますし、ホメイニ師をカリスマみたいに持ち上げたのがBBCということもあって、これは間違いないでしょう。
そして、現在のイラン政府は、イスラム革命防衛隊というヤクザみたいな軍事組織が牛耳っているのですが、この組織がイランを牛耳るために起こしたのが、イラン・イラク戦争であり、前政権の頃から暗躍していて、CIAやモサドなどの支援を受けていたスパイ組織のサバクの活動員数千名が、そのまま現政権内に残って、イラン軍の粛清を行ってきた可能性が高いことから、英米のグローバリストの支援を受けてきた政権だと考えています。
では、なぜこんなイラン政府を英米が支援してきたか？といえば、これは中東の不安定化を狙ったものでしょう。
イラン革命後、原油価格が暴騰して第２次オイルショックが起こりましたが、これはイランが原油生産をストップしたからです。
英米が仕掛けたクーデターだったとすれば、この暴騰前に仕込んでしこたま儲けられたでしょうし、不安定化によって海上保険料の引き上げもやれましたし、原油収入をタックスヘイブンを通じてロンドンに回してこれたので、ウハウハだったでしょう。
今回の戦争が始まってすぐにハメネイ師が爆撃で死んでしまい、その息子のモジタバ氏が新しい指導者に決まりましたが、このモジタバ氏の名義で、ロンドンに400億円以上の不動産があることがバレてます。
さらに、数十億ドル規模でスイスやらロンドンやらにお金を流していたということで、イギリスとイランは、今でも裏でズブズブだった可能性が高いと考えられます。
実際、戦後のアメリカによる、中東への軍事介入において、イギリスはいつも小判鮫のようについてきて、一緒に空爆してやりたい放題に参加してきましたが、今回だけは参加していません。
もちろん、いい子ちゃんになりたいからというわけではありません。
フランスやドイツがそれはおかしい！ということで、参戦しなかった2003年のイラク侵攻には、しっかり一緒に参戦して、３兆円分の原油を強奪したり、イラク最大のルマイラ油田の権益を４割近くぶんどったりと、やりたい放題やってきました。
なので、今回だけ参加していないのは、別に人道的とかそういう話ではなく、単にイランを潰すと、自分たち損してしまうからなだけなのです。
なので、イランとイギリスは運命共同体であり、今回のアメリカによる軍事侵攻においても、何らかの対策をとったのだ思われます。
今回のイラン戦争は、2/28に始まりましたが、アメリカ政府は2/14の時点で、イラン攻撃の準備をすると公表してましたし、翌日15日から20日にかけて、イラン政府は通常の３倍の原油を輸出して、売上を確保していました。
なので、イランとイギリスは、アメリカは本気だということを知っていて、そのための作戦を事前に考えていたのだと想像されます。
では、その作戦とは、一体どんなものだったのでしょうか？
これは、イラン戦争当初の動きを見てみると、何となく見えてきます。
（参考：Christian Science Monitor）
こちらの地図は、2/28から3/3までの４日間の双方によるミサイル攻撃地点を載せたものです。オレンジ色がアメリカとイスラエルによるもので、緑色がイランによるものです。
ご覧の通り、イスラエルだけでなく、湾岸諸国にも多くの攻撃を仕掛けたことがわかります。
昨年6月に行われた１２日間戦争では、イランの攻撃はほとんどイスラエル本土に集中していましたが、今回は米軍基地を狙ったということで、湾岸諸国にまで対象が広がっていました。
しかし、すでにこの時点で、ドバイやアブダビなどの空港やホテル、大使館などへの被害も広がっていましたし、製油所への攻撃も行われていました。
これらの広範囲の、そして米軍基地に限らず、湾岸諸国が困るようなところへの攻撃は、事前に計画として決まっていたのです。
では、なぜイランは、何もしていない湾岸諸国にまで喧嘩を売ったのでしょうか？
それは、ホルムズ海峡の封鎖をちらつかせたり、湾岸諸国の製油所や天然ガス施設への攻撃をすることで、原油価格やガス価格の高騰を引き起こし、世界経済を混乱させ、「アメリカが攻めてきたから、世界中が迷惑してるんだ」という状況を作り出そうとしたのではないでしょうか？
今年はアメリカでは、中間選挙がありますから、株価が暴落したり、原油価格が上がってガソリン価格が上がったままだと、共和党は選挙で負ける可能性が高まりますので、選挙で負ければ、戦争を仕掛けてくる可能性はかなり下がりますし、アメリカの支援を受けられなくなったイスラエルが、奇襲攻撃をしてくる可能性も下がるでしょう。
特に、今回のイラン攻撃は、
「トランプがなんか余計なことやって、俺たちにまでとばっちりが来るって、どういうこと？」
と思ってるアメリカ人は多そうですからね。
そして、その効果はテキメンに出てて、イラン戦争が始まって以降、ホルムズ海峡を通る船舶は激減しています。
また、3/2には、革命防衛隊の高官が、通ろうとする船は容赦なく撃ち落とすと脅してましたので、余計に湾内から出てこれない船が溜まってしまって、現在600隻以上のタンカーがホルムズ海峡を通れずに停泊中とのことです。
ところがです。
これほど停泊している船がたくさんあるのは、海上保険の中の、戦争リスク保険を提供しているロンドンが、保険料を0.25%から3.5～7.5%にまで、10倍とか20倍以上の値段に引き上げてしまったからだというのです。
保険がない船舶は、万が一何かあった時の損害が莫大になりますので、ほぼ動かせませんから、止まってしまっているというわけです。
つまり、イランが大騒ぎをして、イギリスが裏で原油価格が上がるように、ホルムズ海峡が封鎖されているような状況を作ったのです。
湾岸諸国は、アメリカ支持をハッキリ示し始めた
デタラメを言うな！と思うかもしれませんが、それは湾岸諸国の対応を見てみると、それがわかります。
こちらの記事は、3/22のものですが、湾岸６カ国のうち、サウジ、UAE、カタール、バーレーンが、アメリカによるイラン攻撃を支持するという発表をしたものとなっています。
さらにその後に、サウジとUAEは、基地を米軍に貸すなどして、参戦の準備をしているとの報道も出てきています。
普通に考えれば、アメリカのせいでイランが狂って、自分たちの国にまでとばっちりが来ているように見えますから、アメリカに対する信頼が下がってもおかしくない状況です。
それなのに、アメリカ支持を明確に出していると言うのは、今回のイランによる攻撃が、イギリスとグルになってやっていると考えているからではないでしょうか？
お前らイギリスが、イランに攻撃しろと言ってるんだろ！と言うわけです。
また、UAE、アラブ首長国連邦は、昨年トランプ氏と約束した1.4兆ドルの対米投資も予定通りやるつもりだと表明しています。
イギリスから見れば、湾岸諸国からの資金がロンドンに流れてくることで、潤ってきたわけですから、その金が200兆円規模でアメリカに流れていくとなれば、相当困ることになります。
今回のイラン戦争でアメリカへの不信感を根付かせることで、この金をロンドンに戻そうという思惑もあったと思いますが、それも見事に外れていると言うわけです。
そして、実はイラン政府も、イギリスとのこの戦略についていかなくなったような動きになってきました。
当初は中国だけにホルムズ海峡の通過を許可すると言っていたのが、インドもOKになり、そして最近は日本も交渉次第ではOKとか言い始めているのです。
また、日本以外にも、200万ドル、約3億円出せば通してやるという話にもなってきているようなので、アメリカやイスラエルなどの一部の国を除いて、大体の国の船舶が通れるようになってきつつあるのです。
おそらくですが、2/28にハメネイ氏などの指導者と高官が１０名ぐらい爆殺されて、3/17には、最高幹部だったラリジャニ氏や、民兵組織のトップだったソレイマニ氏がやられたことで、イラン指導部はもう降参寸前なのではないでしょうか？
イスラム宗教国家のイランは、死をも恐れない政府高官がいっぱいいるから、どんだけ死んでも次の代わりがいくらでもいるとか、モザイク組織になってるから、指導者がいなくても、現場の人間が指揮を取るとか、色々と言われてますが、
イギリスとグルの国なので、宗教狂いのフリをしているだけの可能性は十分にあります。
冒頭でご紹介した通り、欧米に資産を流している政府高官はたくさんいるでしょうから、トップに立候補しようものなら、すぐに殺されてしまうような人はあまり多くないと思います。
私なら絶対に嫌ですね。
すでに、イラン政府内でも分裂していると言う話なので、過激な人はまだ残っていると思いますが、それも一部でしょうし、今後も新指導者だと名乗り出るたびに、イスラエルに爆殺されれば、もう誰もやりたくなくなるでしょう。新しい宗教指導者として指名されたモジタバ氏は、一度も表に出てきてませんしね。
そのため、ホルムズ海峡の封鎖が、実質的に解かれていく可能性は十分にありそうですし、そうなれば現在の爆上がりしている船舶の戦争保険料が正当化できなくなる時期が来ると思われます。
中東から米軍が撤退する準備もできつつある
それで、今回のイラン戦争の停戦協議の仲介役として、エジプト、トルコ、パキスタンなどの周辺国が主導しており、パキスタンの首都のイスラマバードで協議が行えるように調整中とのことです。
アメリカは昨年12月に国家安全保障戦略を公表しましたが、その中で中東地域に対しては、中東の警察官の役割をサウジなどの湾岸諸国に譲り、外交や貿易、投資などを通じて、地域の安定化に貢献するという方向へ向かうと明記されていました。
この流れを考えると、周辺国の調停によって戦争が終結に向かうのであれば、アメリカなどの欧米諸国が中東から離脱しても大丈夫だという証明にもなります。
そのため、今後は欧米諸国が中東の基地を撤退させていくのではないかと思いますね。
ロンドンの金融支配体制に、綻びが見えてきた
それと、今回は原油相場の動きが、イギリスの海上保険を通じてわざと動かされた可能性について解説しましたが、イギリスという国は、他の商品でも、似たようなことをやってきました。
昨年から今年にかけて、金や銀などの貴金属市場が大きく上昇してきましたが、これも、ロンドンの貴金属取引所が、先物取引という金や銀の現物を伴わない取引を膨らませてきたことで、価格操作をしていたのですが、現物を欲しがる投資家が増えすぎたことで、
「実は、金や銀の在庫ってそれほどないんじゃね？」ということがバレて、価格が大きく暴騰しました。
こんな感じで、今までロンドンがいろいろと価格操作をして、自分たちのやりたい放題をやれていたことに綻びが出始めているように思います。
トランプ政権の政策顧問に、ピーター・ナバロという人がいますが、ナバロ氏は、イラン戦争が終われば、イランがやべえ奴のふりをしてきたせいで割高になっていた原油価格のリスク添加分がなくなって、戦争前よりも価格が落ちるだろうと分析していました。
これが本当であれば、イギリスという国は、イランという国を使って価格操作をしてきたということなわけですから、その価格支配力が失われていくことになります。
トランプ政権は、イラン上陸のために、地上部隊を続々中東に集めているようなので、この戦争がどこまで続くのか？は、まだよくわかりませんが、この見立てが当たらずとも遠からずであれば、イラン戦争の終結は、案外早いのではないかと思います。
イラン戦争については新しい情報が出てくるたびに、新しい発見があるので、引き続き追いかけていきたいと思います。
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