今回の動画は、「歴史を学ばない保守。なぜ支持層の保守言論人とトランプが対立するのか?」ということで、やっていきたいと思います。
1、はじめに
2月28日から始まったイラン戦争は、今のところ2週間の停戦となっていますが、イスラエルがレバノンに攻撃して、ホルムズ海峡は閉鎖されたままになるなど、いつ終わるのか?よくわからない状況となっています。

そんな中、4/10に、トランプ氏がTruth Social に、タッカー·カールソン、キャンディス·オーウェンズ、メーガン·ケリー、そしてアレックス·ジョーンズの4人を名指しして、あいつらは大馬鹿野郎だと、猛批判の投稿をしていました。
これらの人たちは、保守系のインフルエンサー、ジャーナリスト、言論人などと見られており、トランプ支持の人たちだったのですが、最近は、
①なぜ、いきなりイランに攻めてんだよ!
②どうせ、イスラエルの言いなりなんだろ?
③アメリカを泥沼の戦争に連れ込もうとするな!
と言った感じで、トランプに対して、猛批判を続けており、まあ、その批判の内容を見れば、普通に、そりゃそうだよな、と思うようなものに見えます。

しかし、トランプ氏の投稿は、なかなかに凄まじいものでした。ちょっと引用してみますと、
「タッカー·カールソン、メーガン·ケリー、キャンディス·オーウェンズ、アレックス·ジョーンズが長年私と争ってきた理由が私にはわかる。
特に、テロ支援国家ナンバーワンであるイランが核兵器を持つことを素晴らしいと考えているからだ。
彼らには共通点が一つある。それは、知能指数が低いことだ。彼らは愚か者で、本人も家族も、そして誰もがそれを知っている!」
以上です。
このやりとりを見れば、おそらく、大方の日本人は、トランプが狂ったと見えてしまうのではないでしょうか?
これらの保守派の言論人は、共和党の中でも影響力が大きいので、そんな人たちがトランプに反旗を翻したような状況だと、今年の中間選挙も怪しくなってきます。
この動画では、トランプ政権が見えている世界を解説しながら、保守系言論人との関係がなぜこれほど離れてしまっているのか?について、考察していきます。
それでは、参りましょう。
2、敵を見誤る保守言論人

現在の保守系言論人と、トランプ政権が、これほど距離が離れている最も大きな理由は、敵を見誤っているからです。
トランプ政権にとっての最大の敵とは、イギリスを筆頭としたグローバリストであって、保守系の言論人は、そのような敵を民主党あたりにしか設定できていません。
これが現在のイラン戦争において、両者の考え方が大きく乖離している理由だと思います。
こちらは、このチャンネルで何度も出している表なのですが、アメリカの歴代大統領のうち、任期の途中で死亡または退任した人のリストです。

政党の欄で、紫色で表示しているのは、保守政党です。ホイッグ党とは、共和党の前身となる政党になります。
ご覧の通り、アメリカファーストの保守政党の大統領の時に、暗殺やら何やらで死んでいる人が多いですよね。
犯人はもちろん、イギリスです。
リンカーンの暗殺犯は、カナダの諜報機関に所属していた人間がいましたし、マッキンリーの暗殺犯も、エマ·ゴールドマンという無政府主義者と接触もしていましたが、当時の無政府主義者の巣窟となっていたのがロンドンでした。
それ以外のケースでも、だいたい怪しいものばかりですので、このリストのほとんどが、イギリスと考えて間違いないでしょう。
何でそんな決めつけれるのか?というと、19世紀のイギリスとアメリカは、ほとんど戦争状態みたいな状況だったからです。

1776年に独立宣言して以降、アメリカは平和な時代を歩んできたわけでは決してなく、1812年からは英米戦争が始まって、首都のワシントンDCがイギリス軍に焼き討ちにあってますし、1861年からの南北戦争も、イギリスが南軍を支援して、合衆国の分割を狙っていました。
なので、イギリスというのは、独立後もずっとアメリカに付き纏ってきた、キッショい存在だったのです。

しかし、直接的に仕掛けても、あまりに距離も遠いですし、国土も広いのでどうにもならんということで、19世紀末ごろから、からめ手を使ってくるようになりました。
1895年から1915年にかけて、「大和解」キャンペーンを繰り広げ、英米関係の強化を目指していったのです。
鉄鋼王として有名な、アンドリュー·カーネギーもアメリカとイギリスは仲良くすべきだ、とキャンペーンに参加したようで、まあ、お金持ちやメディアを中心に広げようとしたみたいですね。
しかし、当時のアメリカの一般庶民にとって、イギリスなんてのは、ドブカス以外の何者でもない存在でしたから、全然うまくいきませんでした。
1914年に始まった第一次世界大戦に、アメリカが参戦したのは1917年になってからです。
イギリスとしては、もっと早く援軍に来てもらう手筈だったのに、遅れに遅れてしまったということで、もっと英米関係を緊密にする必要があると考えたようです。
それで設立されたのが、1919年に作られた英米国際研究所で、NYとロンドンに支部があったのですが、これが1921年にNY支部が外交問題評議会、通称CFR になって、ロンドン支部が王立国際問題研究所、通称チャタムハウスとなりました。
このチャタムハウスから、CFRへあれこれ指示が飛ぶようになって、それをアメリカのグローバリストのエリートが受け取って、アメリカの政治を動かすように、画策するようになったというわけです。
実際、2009年に当時の国務長官だったヒラリー·クリントンが、CFRの本部が移転した記念に演説を行なっており、そこで自分たち国務省が、CFRの指示に従っているということを認めていました。

ヒラリーは、このCFR本部をマザーシップと呼んで、このようにしゃべっています。
「これまでニューヨークにある本部·マザーシップには、よく足を運んでいましたが、国務省のすぐ近くに評議会の拠点ができたのは、本当にありがたいことです。
評議会からは多くの助言をいただいているので、今後は何をすべきか、将来についてどう考えるべきかと言ったことを聞くために、遠くまで出向く必要がなくなります。」
以上です。
つまり、近くに本部ができたので、すぐに指示を聞けるようになって便利になりました、と言ってるのです。
この関係は、21世紀になって、むしろ強化されていたんですね。

さらに、第1期トランプ政権になってすぐの段階で、トランプはロシアと共謀しているという、ロシアゲート事件が起こりましたが、これを最初に発見したのはイギリスの諜報機関だったということがメディア報道で宣伝されてもいました。
このロシアゲート事件とは、イギリスの諜報機関によるでっち上げだったこともわかっており、米国内の政府関係者が捜査を受けている状況ですが、本丸はイギリスだったのです。
という感じで、こういうことをアメリカの保守派の言論人だって、当然知っているはずです。
しかし、これらの言論人は、民主党が酷いとは言いますが、イギリスはこっちに来るな!民主党はイギリスからの指示でやってるから、イギリスと国交断絶しろ!みたいなことは言いません。
トランプはイギリスとの関係を切りに行ってますが、保守系言論人はそこを意識していないため、双方の意見に距離感が生まれているというわけです。
3、なぜトランプはイスラエルと組んでいるのか?

しかし、それはそれとして、じゃあ、イスラエル支援はどうなるんだ?と思いますよね。これは、イギリスが関わってくる問題ではありませんからね。
この点については、過去のアメリカの歴史を見ていくと気づくことがあります。
つい先日、太平洋戦争の時の大統領だった、フランクリン·デラノ·ルーズベルトについて考察した動画を作ったのですが、その時に非常に興味深い発見がありました。
ルーズベルト政権は、4期途中で死んだものの、12年の長期政権だったのですが、政権の閣僚の多くが、ソ連のスパイだったということで、当時も後世も多くの批判を受けていたのです。

実際、スターリンのソ連に対して、かなり甘い対応をしていたということで、それがために、ソ連が力をつけてしまって、世界中に共産主義政権ができる原因となったと言われていました。
では、なぜルーズベルトが、親ソ連の閣僚をようしていたのか?私が思うに、最も大きな理由は、親イギリスの奴らを政権内に入れないためだったと思います。
先ほど1921年にCFRができたと説明しましたが、ルーズベルトが大統領になった1933年には、アメリカ国内にグローバリストがウジャウジャいるような状況だったんですね。
そのため、ルーズベルトは就任直前の1933年2月に、マイアミで暗殺未遂にあっていますし、1933年から34年にクーデター未遂まで起こっています。
なので、ルーズベルトは、このようなイギリス系のグローバリストが政権に入ってこれないようにするために、ソ連と緊密な関係をとったというわけです。
実際、ルーズベルトとチャーチルは、ものすごく仲が悪かったです。
チャーチルは、イギリス貴族以外みんな家畜と考えているような、典型的なイギリスの帝国主義的な人間でしたから、独立宣言の中で「人間は皆平等」と謳っているアメリカの精神と根本的に合わない存在でした。
ルーズベルトは日本に対して、徹底的に潰しにきましたので、日本人の目線で見ると、そうは思えないかもしれませんが、チャーチルとの関係を見るに、これは間違い無いでしょう。

それで、なんでこの話をしたのか?というと、トランプにとってのイスラエルが、まさに同じ役割を持っているからです。
トランプ政権が親イスラエルなのは、ルーズベルトが親イギリスのグローバリストを寄せ付けなかったことと同じ理屈なのです。
シオニズムを信じているアピールは、
「イギリス的なリベラル思想は間に合ってます」
という、ただの断り文句でしかないのです。
つまり、ルーズベルトにとってのソ連と、トランプにとってのイスラエルは、イギリスという寄生虫対策の虫除けスプレーみたいなものなんですね。
現在のイギリスやカナダなどの、イギリス系の気狂い国家では、キリスト教徒を人種差別的とか言って、難癖をつけて犯罪化しようとしています。

こちらは4月10日の記事ですが、イギリスのブリストルという街の中心部で説教をしていたキリスト教の牧師が、警察に捕まり、8時間留置場に置かれたという内容のものです。
イギリスでは、移民が増えすぎて、凶悪犯罪も増えており、国内で暴動が起こるレベルなのですが、そんな移民の犯罪対策はせずに、こういったキリスト教の弾圧には力を入れるという、イカれっぷりなのです。
トランプ政権はシオニズムという虫除けスプレーでイギリスを追い払っていますが、イギリス国内でキリスト教という虫除けスプレーを持ってると、捕まってしまうんですね。アホな国です。
しかし、そうは言っても、イスラエルがガザやヨルダン側でパレスチナ人を虐殺してるのは本当だろ!と思うかもしれません。
確かにそれはその通りです。
ですが、それ以上に、英米のグローバリスト政権は、中東で多くの戦争を起こしたり、介入したりして、イスラエル以上の死者と難民を生み出してきました。

2023年からのイスラエルによるガザ攻撃によって、死亡した人は7万人以上、難民の数は200万人以上と言われています。
それに対して、2000年以降の英米の中東での軍事介入は、代表的なものだけでも、アフガニスタン、イラク、シリア、リビア、イエメンなどがあり、全部合わせると、死亡者は200万人以上、難民は2000万人以上を生み出しています。
イスラエルのパレスチナへの迫害は、もっと前からあるというかもしれませんが、それは英米による中東での軍事介入も同様です。どこまで遡るのかにもよりますが、英米による中東への軍事介入の方が、はるかに多くの犠牲者を生み出しているのです。
どっちもどっちだ思ってしまうのは、一般人的な感覚なのでしょう。
政治家は本来、長期的な視点で物事を考えるべき人たちですから、これから50年100年と、英米が中東で軍事介入を続けることで犠牲になる人たちの数を思えば、
今のイスラエルの横暴を許しながらも、中東をきっちりと和平へと持っていったほうが、トータルの犠牲者が少なくて済むという判断なのではないかと思います。
4、イラン攻撃は正当化できるのか?
ただ、仮にそうだとしても、なぜイランなのか?というのは、疑問が残りますよね。トランプは、イランが核兵器を開発しようとしているからだ!としか言いませんので、
そもそも、この話が本当なのか?
でも、イスラエルや北朝鮮も持ってるのに、なんでイランだけ許そうとしないのか?
など、いろいろと疑問に思ってしまいますよね。

この点については、そもそも、イランという国がどのようにしてできたのか?を詳しく見ていかないといけません。
イラン革命は、英米の政府が起こしたものであり、表向きは反米国家として振る舞っていますが、現在の最高指導者のモジタバ·ハメネイ氏は、ロンドンに数百億円単位の不動産を所有しています。
こんなことができるのは、イランがこういう反米的な国であっても、タックスヘイブンという仕組みを通じて、お金をロンドンなどに送ることができているからです。
キューバも、ベネズエラもそうです。
裏で繋がってるんですね。
そして、イランは反米、反イスラエルを掲げ続け、レバノンのヒズボラや、イエメンのフーシ派など、中東のテロ組織に支援をし続けてきました。
中東が不安定化すれば、原油価格や保険料が上がりやすくなります。
ロンドンにはロイズという海上保険の最大手企業があり、原油取引の7割がロンドンで行われています。なので、世界中が不安定化していた方が、価格の上下で儲けたり、保険料の値上げで儲けたりできるという仕組みなのです。
なので、トランプがイラン政府を転覆させようとしているのは、テロ支援国家を中東から消滅させる、そして、ロンドンによる、世界を脱却させるという、理由からなのです。
5、SNS時代の言論人の難しさ
それで、今回のトランプと保守系言論人との、バトルを見ていると、SNS時代のインフルエンサーが言論人としてやっていくことの難しさを感じます。

というのも、今回トランプの批判の対象となっている言論人は、みんな数百万人単位のフォロワーを抱えているのです。
YouTubeチャンネルの登録者数を見てみると、
タッカー·カールソンは556万人
キャンディス·オーウェンズは596万人
メーガン·ケリーは418万人
アレックス·ジョーンズは、YouTubeチャンネルがないようですが、Xのアカウントで450万人のフォロワーがいました。
それで、これほど多くのフォロワーを得るには、視聴者の共感を得なければいけません。
なので、今回のイラン戦争や、ガザ紛争に対する反応は、人道的になりがちです。
「いやいや、今回の戦争は、イギリス帝国をぶっ潰すためで、そのために1000人ぐらいの市民が死んでるけど、それはしょうがないよね。」
みたいなことを言おうものなら、大量にフォロワーが離れてしまったり、「人の心あるんか?」と炎上してしまいそうです。
そうすると、結局、中途半端なリベラルみたいな立ち位置になってしまうのです。
私は以前に、エマニュエル·トッド教授のトランプに対する評価は間違ってると語りましたが、その理由は、トランプはプロレスをやっているのに、それを真面目に捉えてしまいがちだったからです。

真面目にとる人の弊害は、自分の理解ができない行動を「あいつは狂った」と評価してしまうことです。
現在の保守系言論人は、まさにこれをやってしまっています。
トランプは今までアメリカのテレビ番組で司会者をやったり、WWEのビンス·マクマホンジュニアとプロレス勝負をしたり、ハルク·ホーガンやアンドレ·ザ·ジャイアントと仲良く写真を撮っていたりと、
アメリカ人なら、ショーマンとしてのトランプを散々見てきたはずなのに、なぜ政治の世界ではそれをやってないと思ってしまうのか?
理解できません。
人の生き死にがかかってるのに、芝居じみたことをするなんて不謹慎だ!と思うかもしれませんが、目的を達成するためなら、芝居じみたことでも何でもやるのが、本当の政治家ではないのでしょうか?
しかも、私が最近出会った、プロメシアン·アクションというチャンネルでは、現在のトランプ政権の動きを1つ1つ意味のあることとして、肯定的に考察してくれていて、かなり説得力があるように感じます。
それをみると、正直な話、これらの有名な言論人が、単に真面目な、勉強不足のように見えてしまうんですよね。
なので、あいつは狂ったと言ってる人やメディアは、単に理解が追いついていないことを白状しているように思います。

じゃあ、お前はそんなトランプの意図が理解できる、頭がいいやつだって言いたいのか?と思うかもしれませんが、そうではありません。
私は基本的に、トランプのやってることは100%正しいだろうと決め撃ちして、だとしたら、どう正当化できるのか?について、あれこれ考えているだけです。
では、なぜトランプは100%正しいと思っているのか?ということなのですが、その根拠は、トランプがいけ好かない奴ら全員に嫌われていたことに気づいたからです。
大統領選挙中に、トランプを敵対視しているのは誰か?という動画を作ったのですが、その時にリストアップできたのが、以下の奴らでした
1つ目は司法で、不動産の評価額が間違ってるとか難癖をつけて、500億円以上の罰金を課しました
2つ目はメディアで、トランプはヒトラーキャンペーンを広げていました
3つ目は、政府高官で、700人がトランプの不支持を表明していました
4つ目は、イギリス政府で、カマラ・ハリスを応援するために、100名の労働党スタッフをアメリカに送り込んできました
5つ目は戦争屋で、リズ・チェイニーのような、名ばかり共和党議員が相次いで離反して、民主党の応援に回りました。
もうこんなの、100%トランプが正しいに決まってますよね?
ということなのです。全然賢くない理由ですよね。

ということで、ここまで保守系の言論人をディスってきましたが、そうはいっても、これらの人たちもショービジネスの国のアメリカ人ですから、トランプのプロレスに付き合っている可能性は、十分にあると思います。
個人的には、タッカー·カールソンあたりは、分かっててやってるんじゃないかと思っているのですが、4人全員が演技だったとしたら、本当にすごい国だと思いますね。
今年は中間選挙がありますから、これら4人の力はどうしても必要です。
なので、イラン戦争が終結した後に、素晴らしい手のひら返しをしてくれることを期待しています。







コメント
今回のトランプとその周囲についてのお話に(時々プッと笑いつつ)完全に同感、楽しく拝読いたしました。
トランプの大統領2期目の言動は日本でも今日まであれこれ騒がれて来ましたが、ジッと眺めているとその狙いのようなものがどこら辺にあるのか少しずつ見えて来て、黙って成り行きを眺めるようになりました。
トランプが真に戦っている相手が「何者」なのかを理解し始めると視界が変わります。特にイスラエルについては、…要するに「最大の敵は最も近い場所に置く」という(トランプの)鉄則が適用されているとの結論を(ワタクシ的には)得ております。
今、イスラエルのオリガルヒは逃げ出しイスラエル政府は崩壊したらしく、イランもまともなイランが再生するらしく、なかなか気持ち良い結果が出て来たと受け止めています。
が、これらは既存メデイア(DS側)にとってはまったく面白くない話なので(以前にも増して)トランプの悪口と嘘の政治社会情勢をしゃべりまくっていますね。そして
常に「…と政府は言っていますが、この先どうなるのかは不明という意見もあるようです」と言って「未来の不安」を煽る。
政治社会情勢の「未来の不安」を煽ることをしないメデイアはない事、これが現在のメデイアの実態を現しています。ま、自分らの運命を薄々予感しているのでしょう。今年一年が終了する頃にはどうなっているのか、またこれも楽しみですね。