この記事では、「トランスジェンダーを食い物にするアメリカ」ということで、やっていきたいと思います。
１、はじめに
8月27日に、ミネアポリスのカトリック系の学校の教会で、銃乱射事件が起こり、子供が２人死亡し、負傷者が１８人出るという大惨事となりました。
犯人は、ロビン・ウェストマンという23代の元男性のトランスジェンダーで、この学校の卒業者でした。ウェストマンは、この犯行の後に自殺しています。
アメリカでは、学校を狙った銃乱射事件は、年間数十件単位で起こっており、銃乱射事件が起こると、「だから銃規制が必要なんだ」という話になりがちで、かと言って、共和党は反対するので、結局、議論はどこにも行かない袋小路に陥ります。
しかし、今回は少し話が違っているようです。
というのも、ウェストマンは、SNS上で予告動画を公開しており、その動画の中では、「トランスジェンダーであることに疲れた」と告白していたからです。
そのほかにも、自分のことを「女性ではないのはわかっていたが、男性のように感じないのは確かだ」とも話しており、子供たちに性転換をさせないようにとのメッセージも残しています。
このことから、ウェストマンは、トランスジェンダーであることを信じ込まされたものの、その後、この生き方は違うと気づいて、でも、今更戻れないからと、自暴自棄になって犯行に及んだように解釈することもできそうなのです。
そこで、この記事では、アメリカのトランスジェンダーが置かれている状況について、詳しく見ていきながら、なぜ今回のような銃撃事件が起こったのか？そして、アメリカは本当に復活できるのか？について、考察していきたいと思います。
それでは、参りましょう。
参考書籍
その前に、今回の記事を作成するにあたり、参考にした書籍をご紹介します。
それがこちらの「傷つきやすいアメリカの大学生たち」です。
著者は、グレッグ・ルキアノフと、ジョナサン・ハイトという社会心理学者です。
この本は、現在の大学生が置かれている状況を社会や親、学校といった、さまざまな観点から、それぞれどう変わってきたことで、今に至ったのか？について、詳しく考察しています。
日本でも、Z世代を分析した本は多くありますが、どちらかというと、大学教授が自分が受け持った学生たちと、交流していく中での経験をもとにしたものが多く、Z世代の特徴や心理についての理解は進むのですが、なぜこうなったのか？という、もっと体系的に理解ができるものは少ないように感じます。
その点、こちらの書籍は、多くのデータを紹介しつつ、アメリカの社会がどう変わってきたのか？ということも併せて解説してくれるので、「なぜ大学生がやばいことになってきてるのか？」の理解が進みやすいと思いますし、日本のZ世代の理解にも繋がりやすいと感じます。
興味のある方は、一度チェックしてみてください。それでは、ここからが本題です。
２、トランスジェンダーとは？
まず最初に、トランスジェンダーについて、簡単に説明しておきます。
トランスジェンダーとは、「体は男だけど、心は女の人」または、その逆の人のことを指します。
LGBTQと呼ばれる、いわゆる性的少数者を自認する人の割合は、2010年代に入って急増しており、世代ごとにみると、若いほど、その割合が高まっています。
特に、1981年以降に生まれたミレニアル世代と、1997年以降のZ世代の割合が、急激に上がっていることがわかりますね。
もう25年以上前に、ヒラリー・スワンクという女優が主演をしてた「ボーイズ・ドント・クライ」という映画を見たことがありますが、この主人公がトランスジェンダーでした。
主役のヒラリー・スワンクは、ボーイッシュな役柄で、綺麗な顔立ちの女優だったので、嫁さんと話題作だから～ぐらいのノリで見に行ったのですが、あまりに最後が辛すぎて、ゲンナリして帰ってきた記憶があります。
この映画が公開されたのは、1999年ですが、その頃からトランスジェンダー熱が盛り上がっていたわけではなく、その割合が増え始めたのは、2010年代に入ってからだったようです。
ボーイズ・ドント・クライの主人公は、胸にサラシを巻いて女性であることを隠していたはずです。なので、当時からトランスジェンダーは、性転換手術を伴わなくても、トランスジェンダーだという認識だったのでしょう。
私は当時、レズビアンとトランスジェンダーの違いをはっきりと理解できていませんでしたが、「まあ、こういう人もいそうだよね」とは思っていました。
特に違和感も持ちませんでした。
おかしくなってきたのは、2010年代後半
ですが、2010年代後半になってくると、トランスジェンダーの起こすトラブルが、どんどん社会的な常識から、そして、日本人の感覚から逸脱していきます。
たとえば、ミスジェンダリングという言葉があります。
これは、外見は男でも、中身は女性だと思っているトランスジェンダーに対して、「ミスター」とか「彼」などの、女性に使わない代名詞を使って話すことなので、トランスジェンダーの人に対して失礼なこととされています。
それは言われてみれば確かにそうかなと思いますが、ちょっと言い方を間違っただけで、「傷ついた！」「心理的に恐怖を覚えた」「ハートにナイフを突き刺されたようだ」と騒ぎ立てて、SNSに投稿したり、動画内で謝らせたりする人が現れ始めたのです。
それだけでなく、アメリカの議会では、トランスジェンダー議員が、ミスといって欲しいのに、ミスターと言われたということで騒ぎ始めて、下院公聴会が突然閉会になってしまう事態にまでなってしまいました。
この一件は、今年に入って、トランプ大統領がアメリカには、男と女の２つしか性別がないという大統領令に署名をして、LGBTを優遇する政策を撤廃した後に行われたものです。
なので、もう男は男だし、女は女だよね、という常識に戻そうとしていた時期に、それは違うと、民主党議員が応援しようとゴネ始めたため、議長も混乱してしまって、審理を休会してしまいました。
このように、現在は共和党が過半数を取ってはいるものの、民主党側はトランスジェンダーを擁護する姿勢は変わっておらず、平行線が続いています。
また、YouTubeでも、いろいろな人がたびたび話題にしているのが、女子スポーツ界に、トランスジェンダーの人が参加して、優勝をかっさらっていくというケースです。
代表的なのが、ペンシルバニア大学で3年間、男子の部で参加してから、トランスジェンダーに転向し、ホルモン治療を受けながら、女子の部に参加して優勝をかっさらっていったリア・トーマス選手です。
トーマス選手は、2022年のNCAA全国選手権の女子の部で、１位をとりました。
これは、全米大学選手権で、トランスジェンダーが女子の部で優勝した最初の事例となったことで、議論が巻き起こり、その後の参加要件の厳格化によって、トーマス選手はそれ以降の大会には出られなくなりました。
このようなケースが、アメリカ国内のあちこちで、しかも、高校生の大会でも起こっているため、教育的にどうなの？という親からの声も出て、バイデン政権時代は、リベラルと保守派との対立が激化する原因ともなっていました。
と、こんな感じで、トランスジェンダーに対する扱いは、一般人に比べて、優遇されているような、我儘が通りやすいような、そんな印象を受けます。
３、なぜトランスジェンダーは、優遇されてきたのか？
そこで、ここからは、なぜトランスジェンダーが優遇されるのか？について、私なりの解釈をご紹介します。その要因となっているのは、大きく５つあります。
（１）若者のメンタルヘルスの悪化
１つ目は、アメリカ社会は、若者を中心に鬱になる人が増加しているという事実です。
こちらのグラフは、2005年から2015年までの年齢別のうつ病の発症率です。
赤い四角で囲んだところに注目してください。緑色の線は12～17歳、赤の線が18～25歳のものですが、2013年ごろから、うつ病の割合がどんどん上がってきていることがわかります。
この時期は、スマホ経由でのSNSの利用者の増加が本格化したころです。
アイフォン発売は2007年、インスタの利用者が1億人を超えたのが、2013年です。
インスタは、若い人が利用する代表的なSNSですので、これが広がり始めた時期と一致しているような感じがしますね。
うつ病の発症率は、男性よりも女性の方が高く、それは、SNSに投稿される女性向けのものが、キラキラしているものが多いからでしょう。
それまでは、他人のキラキラは、街に行かなければ気づかなかったのに、スマホで四六時中見ることができますし、キラキラしてなくても、何かの投稿でバズって、フォロワーが結構多い人だってザラにいます。
そういう人たちと比較すると、自分は何なんだろう？どうしたいんだろう？と悩んでしまう人は普通にいそうです。
このような、不特定多数の人たちと自分を比較することで、メンタルをやられてしまう人が増加し続けているわけですね。
それだけではありません。
アメリカでは、中年の自殺、薬、お酒を原因とした死亡者、いわゆる絶望死と呼ばれる死亡者の数が、増加傾向にあります。
特に、高卒までの白人は2000年ごろから上昇し、高卒までの黒人も、2010年ごろから急増しています。
2010年代に入ると、フェンタニルというやべえ薬が出回るようになって、薬の過剰摂取による死亡者が一気に増加しました。
若い人から見れば、自分の親ぐらいの年代の絶望死がどんどん増えているわけです。
クラスメイトの親がそうやって死んだとか、そういう話を見聞きすれば、さすがに他人事とは思えなくなってくるでしょう。
このように、アメリカでは、親世代の絶望死の増加と、SNSの普及によって、メンタルが弱くなった若い人が増加しているわけです。
（２）トランスジェンダーは、自殺未遂の割合が高い
２つ目は、トランスジェンダーや、同性愛者を含む、いわゆるLGBTと呼ばれる性的少数者は、自殺を考えたり、実際に行動に移す人の割合が高いという認識が広がっているということです。
男同士で、女性ネタで盛り上がってる時に、「いや、俺男が好きなんだよね」と言うのは、かなりの勇気がいりますし、ドン引きする人も多いでしょう。
そんな感じで、なかなか自分の気持ちを表に出すことができないため、鬱々としてしまう人の割合は、普通の異性愛者よりも高いということは、なんとなく想像がつきます。
そのため、そのような調査結果を見つけた人たちが、「LGBTの人たちは、普通の人よりもメンタルが弱いんだから、守ってあげなきゃ」と主張すれば、なかなかそれに反論できない流れになって行きやすいのでしょう。
（３）政府による政策的な後押し
３つ目は、政府による優遇策の実施です。
アメリカでは、1960年代まで、黒人差別がひどい国でしたので、公民権運動が起こり、黒人や女性の差別を禁止する法律ができました。それが、タイトル９と呼ばれる法律です。
そして、オバマ政権の頃に、この差別はダメという対象の中に、人種や性別だけでなく、性的少数者にまで拡大したのです。
同性愛の人を差別しないというのは、なんとなく分かりますが、問題は、トランスジェンダーです。
彼ら、彼女らは、「体は男でも、心は女」または「体は女でも、心は男」と主張する人たちですから、トイレも更衣室も、スポーツ大会も、全て、心の側の性別を受け入れてくれないと差別だと主張し始めたのです。
そのため、それを受け入れなければいけない普通の人、特に女性の側では、とても危険な目に遭うリスクが増えました。
「俺は女だから」と嘘をついて、女子トイレに入ってくる人の可能性だってあるわけですからね。実際、そういう事件もあったようです。
特に、学校でもこのような動きに追従したため、親御さんからの反発が増えていきました。その結果、反LGBT運動というものが起こり、トランスジェンダーの権利を優先するのをやめさせようとしています。
実際、第１期トランプ政権になって、オバマ政権の頃のルールは撤回されましたが、トランスジェンダーが原告となった訴訟が相次いで起こされ、むしろ、トランプアンチの人たちが、トランスジェンダーの人たちへの支援を通じて、トランプ政権に対抗しようとしたため、それに影響を受けて、TGを辞任する人の割合は、増加を続けました。
批判的人種理論が拡散
また、アメリカでは、長らく批判的人種理論という理論が、左派を中心に信じられてきました。
アメリカは、1863年にリンカーン大統領が奴隷解放宣言を出しましたが、その後も黒人差別がひどく残り、約100年後に公民権運動によって、ようやく法の下の平等が勝ち取られました。
しかし、その後も、黒人の待遇は改善されず、犯罪率は高く、貧困率も高いままです。
そのため、これはアメリカという国が、そういう差別の構造を持っている国だと考える人が増えていきました。それが、批判的人種理論です。
そして、この構造を支えているのが、白人という存在であり、特に白人男性が作ってきた伝統的な価値観をぶっ壊さなければいけないというわけです。
このような考え方を高校までの、自我が安定していない子供達に教えて仕舞えば、特に白人の男の子は、「俺って、生きてるだけでヤバイ存在なの？」と思い詰める人が増えます。
その結果、白人男性であることの重圧や罪深さに耐えられなくなった人が、トランスジェンダーになっている可能性があるわけです。
このような学校現場で、批判的人種理論を教えているという事実を左派メディアは、ずっと否定してきましたが、マンハッタン研究所が2022年に18～20歳のアメリカ人1,500人に調査をしたところ、半分から６割ぐらいの人たちが、批判的人種理論を学校で教わったと答えていたことが判明しました。
この動画の最初の方で、性的少数者を自認する人の割合が、ミレニアル世代からZ世代にかけて、急激に増加していますが、おそらく、オバマ政権時代に教育現場で、この理論を教える人が増えていたのではないかと思われます。
そして、それがエスカレートして行った結果、学校や医者が、こぞって子供達に性転換をさせたがるようにもなりました。
男性や女性といった、性の意識が希薄だったり、よくわからない子供達に対して、それってあなたの体と心がズレてるからかもしれないね」と教師が答え、医者は親に対して「お子さんは、体と心の性別がズレてるトランスジェンダーの可能性があります。トランスジェンダーの人たちは、自殺を考える割合が高いので、性転換させた方がいいですよ」と勧めるようになったのです。
それで実際に性転換手術を受け入れたはいいけれど、後悔している子供達はかなりいそうですね。そういう人の一人である、クロエ・コール氏の証言がYouTube上でも見ることができます。
また、イーロン・マスク氏も、息子さんが教師や医者に洗脳されて、トランスジェンダーになってしまったと、告白していました。
（４）金になると、群がった
４つ目は、金になるとわかり、群がる人が増えたということです。
アメリカの性転換手術のマーケットは、2021年時点で約20億ドルでしたが、2030年には54億ドルになると予想されていました。
このレポートは、バイデン政権の頃に出されたもので、年率10%以上の成長が見込める有望市場だという認識が、医療関係者の間では、共有されていたと思われます。
医者も「TGは自殺を考える割合が高いから、手術してあげた方が、命を救える」という大義名分も経ちますので、堂々と金儲けに走ることができます。しかも、バイデン政権では、メディケアという健康保険での適用範囲に入れたりしてますので、やらない手はありません。
また、トランスジェンダーの権利が大事だ、みたいな話を広がってくるのに合わせて、人種や女性、性的嗜好の違う人たちも、平等に政府や企業は採用をすべきだという流れも生まれてきました。
特に、2020年に黒人男性が警察官に取り押さえられている最中に亡くなったという事件を受けて、ブラックライブズマター運動が起こり、黒人がブチギレたため、企業が相次いで、差別しないで採用しますよ、ということをアピールするために、DEI担当者と呼ばれる、新たな職種を作って、採用する流れができました。
こういう人たちも、トランスジェンダーなどの、マイノリティの権利が拡大すればするほど、それをどうやって採用計画に落とし込むか、社会にアピールできるかを考える仕事が増えますから、仕事も報酬も増えてウハウハになったと考えられます。
さらに、バイデン政権時代は、政府の資金を使って、トランスジェンダーを広めようともしていました。
例えば、ネズミをトランスジェンダーにする実験にも金を出していたとか、USAIDを通じて、海外の性転換手術にも助成をしていました。いかにバイデン政権が、気狂い政権だったかが分かりますよね。
（５）活動家による勧誘
そして最後の５つめが、活動家の勧誘です。
2017年からの第１期トランプ政権が発足してから、トランプアンチの人たちの一部が過激化し、アンチ・ファシズム略して、アンティファと呼ばれる組織の活動が活発化していきました。
そして、その中の一部門として、トランスジェンダーだけで構成される組織もできているのです。トランスジェンダーの人たちは、自殺願望を持つ人の割合が高いことから分かるように、もともとメンタル的に弱い人が多い傾向にあり、「体は男でも、心は女」というように、社会的にも、個人の内面的にも、不安定な人が多いと想像されます。
そのため、こんな生きづらさを、今の社会が原因だと考えてしまいやすいのでしょう。
しかも、アメリカでは、批判的人種理論を学生時代に教え込まれる人が多いようなので、白人男性が作った、このアメリカ社会をぶっ壊さなければいけないと信じやすく、過激化させやすいと思われているのでしょう。
実際、今回の銃撃犯であるウェストマンも、この組織に加入していた疑いがあります。
また、ファミリー・リサーチ・カウンシルという団体が、実は教会への銃撃事件が増えているんだ、というレポートを発表しました。
これを見ると、2022年から一気に増えており、バイデン政権になってから、左派の過激化が進んでいることがわかります。
特に、2023年はガザへのイスラエル侵攻で、左派を中心に反ユダヤの動きも増加したことも、火に油を注いだような状況になっているようです。
宗教は、基本的に同性愛を禁じていますので、LGBTなどの人にとっては、教会こそが、自分たちが生きづらいと感じる根本原因を作っている施設と見ているのでしょう。
LGBTの割合は、年々増加傾向にありますから、そういう人が増えていく中で、一定の割合の人たちが過激化し、教会への攻撃をする人たちが増えていると考えられます。
というわけで、ここまでの考察を強引にまとめると、こんな感じになります。
ということではないかと、解釈しています。
ここまで、いろいろ調べてみて感じたことは、トランプ政権を支持するMAGAを陰謀論者と、リベラルな人たちは批判しますが、リベラルが信じている批判的人種理論も、立派な陰謀論だという思いました。
そもそも、陰謀論というのは、誰にも分かるように証明できる証拠はないけれども、皮膚感覚的に理解できるものを信じているということだと思います。
MAGAの人たちが、ディープステートの存在を信じるように、リベラルは、白人の無意識が差別を作っていると信じる、同じレベルですよね。
だからこそ、相手を説得することなんて無理でしょうし、トランプ政権になって、リベラルを追い込んでも、批判的人種理論はなくならないでしょうし、保守派を憎んで攻撃する人も減らないでしょう。
世界最大のヘッジファンドを運営するレイ・ダリオ氏は、自身のサイクル理論で、アメリカはすでに崩壊の過程にあり、この時期の特徴として、国内の分断が解消されないということを挙げています。
トランプ政権のやってることは、今までいじめられてきた保守派の復権であり、リベラルとの和解ではありません。
トランプ政権は、左派の活動家に資金を提供してきたジョージ・ソロス氏の捜査を始めると言ってますので、その力を削ぐことにはなると思いますが、人々の心の中にある、考え方が変わるわけではないので、リベラルの暴走はこれからも続くのではないかと予想しています。
この辺の話は、また情報が溜まってきたら、動画にしていきたいと思います。
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