内戦に向かうイギリス。自国で分割統治をやってみた末路 | イエ&ライフ

内戦に向かうイギリス。自国で分割統治をやってみた末路

youtube原稿

今回の記事では、「なぜイギリスのエリートはクズでバカなのか?分割統治を本国でやってみた末路」ということで、やっていきたいと思います。

 

1、はじめに

YouTubeやネットで、イギリスのことを調べていると、「ブリカス」という言葉に、一度は出くわしたことがあると思います。

 

 

特に世界史の勉強をしたことのある人であれば、アヘン戦争とか、三枚舌外交とか、そういう畜生みたいなことをやってきた実績がありますから、まあ、その名に恥じない国だと思う人は多いでしょうし、こんなに酷いことやってきた国なら、いつか酷い目に遭うんじゃないの?と、思ったり、期待している人も多いのではないでしょうか。

 

そんなイギリスですが、もうすぐ内戦に向かうのではないか?という話が、YouTubeや、専門家の投稿記事で、散見されるようになってきました。

こちらのYouTube動画は、いずれもここ2、3ヶ月以内に投稿されたものですが、数十万から、多いものですと100万再生を超えているものもあります。

 

イギリスでは、昨年7月にイギリス全土で暴動が起こったりしてますし、今年に入ってからも、不法移民に対する抗議活動が活発なので、このような動画を作る素材にも困ることもないですし、多くの人が気になって見てしまうようです。

 

(参考:NHK World)

 

また、つい先日の9月13日に、ロンドンでは、10万人規模の大きな範囲民デモが行われました。前日には、イーロンマスクがこのデモについて応援メッセージを送っていたり、10日に起こったアメリカの保守政治活動家のチャーリー・カーク氏の暗殺事件の影響もあって、カーク氏の写真を掲げながらデモを参加する人も見られていました。

これをBBCも含めたリベラルメディアは、極右のデモだと、人種差別主義者のものだと非難していますが、労働党の支持率は現在絶賛ダダ下がり中です。

 

(参考:Politico)

 

9月15日現在の支持率は18%と、移民反対を掲げるリフォームUKの32%に、大きく差を開けられています。

 

(参考:BBC)

 

また、昨年7月の選挙で政権をとった労働党ですが、今年5月に行われた地方選挙では、リフォームUKが4割の議席を獲得しており、昨年の得票率14%、議席数はわずか0.8%だったことから比べると、かなり勢いが増していることがわかります。

これまでのイギリスの政治は、労働党と保守党との二大政党が、交互に政権をとってきましたが、いよいよ、それ以外の第3党が政権をとる時代に突入しそうなのです。

 

では、なぜこのような大きな変化が起ころうとしているのか?

その理由は、簡単に言って仕舞えば、イギリスのエリートが、帝国主義時代に、植民地でやってたエゲツナイ統治方法を自国でもやってみたからです。

それに国民が怒って、政権が倒れそうになっているというわけですね。

 

そこで、この記事では、イギリスのエリートがいかにクズで頭が悪いイカれた人たちなのか?ということを見ていきながら、これからイギリスが内戦に突入する可能性について、見ていきたいと思います。

それでは、参りましょう。

 

2、自国で分割統治をやったイギリスの末路

分割統治とは?

まず最初に、イギリスが帝国主義の時代に、インドなどの植民地をどのように支配していたのか?について、簡単に解説していきます。

 

(参考:チカイケ秀夫@note)

 

その方法とは、古代ローマの頃から使われていた方法で、分割統治と呼ばれます。

これは、簡単に言えば、意図的に「漁夫の利」を狙える状況を作る、という方法です。

 

インドで言えば、当時はイスラム教徒とヒンドゥ教との2種類の宗教の人たちが、互いに混じり合って住んでいたわけですが、支配者に不満を持つと、一致団結して歯向かうようになります。

そこで、これらの宗教の人たちをそれぞれ、お前らはこっち側、お前らはそっち側、と分けて、片方を贔屓するようにしたのです。

 

そうすることによって、

①互いにいがみ合うようになる

②団結できなくなるので、抵抗してきた時にも対処しやすくなる

ということをしたんですね。

 

これは、宗教だけでなくて、カースト制度についても、同様でした。

インドのカースト制度は、厳密には100以上に分かれているらしく、職業と結びついていることもあるので、それぞれのどれが上とか、どれが下といった序列意識は曖昧だったといいます。

それをイギリスが植民地支配をしやすくするために、どれが上でどれが下と決めることで、序列意識を作り、反抗してこないようにしたわけです。

 

酷かったのは、ルワンダ虐殺

実はこの分割統治は、イギリスだけでなくて、欧州の植民地支配をやってたところは、結構やってました。最近で一番酷かったのは、1994年のルワンダの虐殺でしょう。

 

 

もともとこのアフリカのルワンダという国には、農耕民と牧畜民の大きくは2種類の人たちが住んでいました。人種的には同じだったのですが、生業が違ったので、体格に違いがありました。

ところが、19世紀にドイツがここを占領し、農耕民をフツ族、そして牧畜民をツチ族と分類したのです。

 

その後、エグいことをやったのが、ベルギーです。ドイツがいなくなった後に、ツチ族を贔屓して、分割統治を始めたのです。ツチ族は、牧畜民だったので、少数派でしたし、多数派のフツ族は不満が溜まりました。

そして第二次世界大戦後、ベルギーが反省して、今度はフツ族を贔屓したのです。

元々、不遇の期間が長く、ツチ族に対して不満を持っていたフツ族は、その後、少数派でベルギーからの特権がなくなったツチ族をやっちまおうぜ!という気分が盛り上がり、ついに少数派のツチ族の民族浄化に動いて、80万人とか100万人とも言われる人たちが、虐殺されてしまったんですね。

 

このように、互いをいがみ合わせることで、支配者側に来る不満を逸らすのが目的ですから、支配者がいなくなると、暴発しやすいのが分割統治と言えます。

なので、統治のやり方としては、無責任で、非人道的で、最悪な方法だと思うのですが、これをイギリス本土でやってみようとしたのが、イギリスのエリートというわけです。

 

アホでしょ?

どういう頭の構造をしてたら、こういうことを考えられるのか?全く意味がわからないのですが、こういうクズみたいなことを考えてやってしまったのだから、しょうがありません。

 

どうやって、イギリスで分割統治をしたのか?

では、どうやって、分割統治をやったのでしょうか?

こちらの記事は、キングスカレッジロンドンという、イギリスで3番目の評価の大学で、東大よりも上の大学のデビッド・ベッツ教授とマイケル・レインズボロー教授の、お2人の共著のものです。

 

(参考:CEIO.org.uk)

 

専門は、戦争学部ということで、戦争について研究している人たちなのですが、レインズボロー教授は、こういう挑発的な記事を何度も書いて投稿していたため、大学をクビになって、オーストラリアに移住しています。

で、この記事で何が書かれているのか?というと、イギリスは、植民地主義を反省して、リベラルになりまーすと宣言しておいて、実は帝国主義に戻ったんだということを言ってます。

 

では、どうやって、庶民とエリートを分けたのか?というと、

①人種差別禁止、移民大賛成

②気候変動危機をなんとかするためなら、世界が滅んでも関係ねえ

③白人はクソ、イギリスはクソ

という、この3つをうまくやれたヤツがエリートになったというわけです。

 

なぜ、これらが重要だったかというと、普通の人であれば、こんなことを信じるわけがないからです。

目的は、一部の基地外しか信じないような高いハードルを設定することで、その中に入る少数派だけを贔屓して、多数派を外に追いやることですから、これぐらいどうしようもないハードルでなければダメだったんですね。

 

(参考:The Standard)

 

例えば、2009年に、ブレア首相のスピーチライターを務めていたアンドリュー・ニーザーという人が、2000年ごろの移民受け入れ政策は、「右派、つまり保守派に多様性をアピールをしたい」という意図で、作られていたと告白しています。

すでに2000年ごろから、「移民を大量に受け入れようとしてる俺かっけー」みたいな、頭の沸いた政治家が、わんさかいたというわけです。

 

(参考:Guido Fawkes)

 

また、最近ですと、エセックス州議会では、セントジョージやユニオンジャックのようなイギリスの国旗を見ると、具合が悪くなるという政府職員の支援をすると発表していました。

つまり、国旗を見て具合が悪くなるというのは、白人否定、自国否定のアピールになりますから、エリートになりたい人は、こういう仮病をしてアピールしなければいけないわけです。狂ってますよね。

 

 

一方で、一般国民へのいじめは、すでに映画化されてるぐらいに有名になっています。

「わたしはダニエル・ブレイク」というこちらの映画は、ケン・ローチ監督の2016年の作品ですが、59歳で病気で働けなくなった主人公のダニエル・ブレイクが、失業給付金をもらうということのために、いかに意地悪な社会制度にぶち当たるのか?という姿を描いたものです。

 

(参考:CNN)

 

そうかと思えば、不法移民には、現在ホテル暮らしをさせていて、給付金まで出してます。現在、32,000人の不法移民が210軒のホテルで暮らしているようですが、周辺住民に事前に通知もなく、何百人もの不法移民が街に滞在するようになっているので、その移民が性犯罪などを起こして、各地で抗議デモが行われています。

これだけの滞在費用で、1日800万ポンド、約16億円ものお金がかかっており、年間5,000億円以上の計算になります。こういうところの金払いはいいのに、国民の失業給付金には渋るというのは、まさに分割統治を絶賛実行中だということがわかりますね。

 

イギリスのエリートがクズな衝撃的な証拠

私がいろいろ調べてみて衝撃的だなと思ったのが、こちらのグラフです。

これは、イギリスの移民の純増数の推移です。

 

(参考:The Migration observatory)

 

イギリスは、EUから脱退するブレグジットという決定を2016年に国民投票で決めました。その理由は、移民がたくさん来るのはもう嫌だ、という理由からでした。

その後、2019年までとか、ずるずる長引かせながら、2021年から正式に脱退したわけですが、その時期から移民が急激に増えているじゃないですか?

 

2021年は、2019年の香港の民主化抗議活動を受けて、香港から出て行きたいという人たちを15万人受け入れたと言います。また、2022年には、ウクライナ戦争があったので、その難民を受け入れたということもあります。

ですが、それを差し引いても、全然移民は減っていないのです。完全に舐め切っているのがわかりますよね。

 

 

さらに、こちらは、EUとそれ以外との移民の純増数のグラフです。

赤い枠で囲んでいるのは、EUからの移民がブレグジットで減少していることを示しています。

 

一方で、それ以外の人たちは、大きく増えているのです。

今のイギリスは、やべえ犯罪が多発して、一般庶民がブチギレて暴動が多発していますが、わざと怒らせるために、中東やアフリカから受け入れているわけです。

 

実際、昨年7月に労働党政権が政権をとって初日に、保守党が決めた移民をルワンダに送るという法案を廃止して、バイデン政権のように、移民オールOKということをやっています。

こんなことをすれば、イギリスの国民も普通に怒って、SNSとかでいろいろと書き込みもしたくもなりますよね。

 

(参考:aa.com)

 

ところが、そういうことを書くと、「はい、ヘイトスピーチ」と次の日には、警察がやってきて、逮捕しに来るというのです。

よく、中国では、習近平氏の悪口を書くと、翌日には警察がやってくると言いますが、全く同じような状況が、イギリスで行われているわけです。

 

中国は言論弾圧がひどくて、受け付けないという人は、一定数いると思いますが、おそらく、そういう人がイギリスに行ったら、これって中国と同じじゃね?ていうか、治安が悪い分だけ、イギリスの方がひどくね?と思うでしょう。

 

(参考:Yahoo.com)

 

このように、キチガイしかエリートになれないというルールが出来上がっているわけですが、そのような人たちが、ビジネスをやったらどうなるでしょうか?

昨年自動車メーカーのジャガーが、それまでのイギリスのナイスミドルのおっさんが乗ってそうな車から、ルイビトンとか、グッチみたいな、高級ファッション路線+LGBTみたいな、意味不明なブランドイメージに変更しました。

これがまた誰が買うの?というデザインとイメージで、新車の発売はまだですが、この広告の影響もあってか、経営者はすでに辞任してます。

 

3、なぜイギリスは、分割統治を採用したのか?

しかし、不思議ですよね?なぜ、イギリスは、こんな分割統治という、自国を潰すような、クズみたいな政策を採用したのでしょうか?

その理由は、私が見るに、大きく2つあります。

 

(1)階級意識

1つ目は、階級意識です。

イギリスというのは、階級社会だそうで、労働者階級と中流、上流階級とでは、言葉遣いが違うのだそうです。

 

(参考:The Independent)

 

また、イギリスには貴族院というものがあります。

日本の議会で言うところの参院、アメリカの上院にあたるものですが、この貴族院には、世襲議員や一代貴族、聖職者などしかなれないのです。

つまり、国民の意識という漠然としたものだけでなく、仕組みの中にも階級が組み込まれているのです。

 

(2)新自由主義は差別を作る

2つ目は、新自由主義は、差別を作るということです。

日本でも、小泉・竹中の構造改革がボロクソに言われてますが、これを20年以上も前にやったのが、イギリスだったんですね。

 

(参考:働き方ASU-NET)

 

日本の構造改革以降の、非正規雇用に対する企業の差別は、氷河期世代のメンタルを崩壊させました。

例えば、楽天やパナソニックでは、派遣社員に対して、社員食堂の利用を禁止していたそうです。一緒に使えばいいじゃないですか?意味がわかりません。

 

この記事は2014年のもので、今も続いているのかわかりませんが、以前は確実にあったことのようです。これって、完全に身分差別ですよね。江戸時代と同じことを楽天やパナソニックはやってたわけです。

日本は差別のない国だなんて言ってますが、こういう差別を平気でするようなイカれた会社は、まだまだ普通にあるんですよね。

 

(参考:第一生命研究所)

 

そして、そんな新自由主義をイギリスは、1980年代に始めました。

それまでのイギリスは、揺り籠から墓場までという、社会保障を充実させようとしたり、石炭やガス、電力、鉄道などのインフラ部門を国有化したりして、雇用を守ったはいいのですが、国有企業は経営を改善しようと努力しなくてもいいので、技術開発に遅れ、製品の品質が劣化し、海外に輸出できるものがなくなってきて、貿易収支が悪化して行きました。

 

そして、60年代から70年代は、そんな製造業の衰退もあって、労働者によるストライキが頻繁に起こりました。この停滞現象は、英国病とも言われています。

これをなんとかしようとしたのが、79年からのサッチャー政権による規制緩和、民営化、労働組合の弱体化などの一連の政策です。

 

これで、企業は簡単に従業員の首を切れるようになりました。

おそらく、この時期から、これまでイギリスに根付いていた階級制的な身分意識、差別意識が、さらに強まったのではないかと思います。

その結果、あいつらは下で、俺らは上ってことにしようぜ、ということで、イカれた分割統治をやり始めたのではないでしょうか?

 

自国で分割統治をやるとどうなるのか?

このように、現在進行形で分割統治をやっているイギリスですが、この分割統治を自国でやることの愚かさに気づいていないのでしょうか?

それは、本来、分割統治とは、互いに争わせることで、漁夫の利を得るというやり方なのですが、国内でこれをやると、漁夫の利を得るのは、本当にごく限られた一部の人たちで、一般国民との矢面に立たなければいけなくなるのは、普通のエリートなのです。

 

 

ごく一部のエリートにとっては、利益になるかもしれませんが、その他のエリートと庶民は争いになるので、国が荒れます。

まるで、織田信長が、秀吉と柴田勝家に、ガチで合戦をやらせるようなものです。

それで兵力が減ったら、武田に攻められて終わるじゃないですか?

 

そして、このような反論に対して「移民が入ってくるから、へーきヘーき」と言っているのが、今のイギリスなのです。本当に救いようがありません。

 

(参考:military strategy magazine)

 

また、こういう気狂いじみたエリートは、ロンドンなどの大都市に多く住んでいると思われます。

しかし、先ほどご紹介した戦争学の専門家のベッツ教授によると、ロンドン向けのガスの貯蔵施設や、発電所は、郊外にあり、そのパイプラインや送電線を守る術はないので、これらのインフラを壊されたら、1週間も持たないと言います。

 

特に、現在のイギリスの警察の対応は、ヘイトスピーチには積極的に逮捕するくせに、移民による犯罪には甘いという、ダブルスタンダードで行われているという不満が高まっています。昨年7月の全国で起こった暴動は、そのような怒りも含まれていました。

もし、このような国民の抗議デモがさらに増えてくれば、警察や軍隊の出動などで、さらに衝突がエスカレートする可能性は高いです。

 

しかも、移民は現在進行形で、かなりの人数を入れ続けているわけですから、治安はさらに悪化が予想されるので、火種はいくらでも増えて行くでしょう。

また、移民が増えて犯罪が増えてくれば、富裕層と言われる人たちが標的になるのも時間の問題です。

 

実際、アメリカでは、バイデン政権時代、高級住宅地への窃盗事件が度々話題になっていました。これらの人たちは、移民受け入れ歓迎の民主党の州や大都市とその郊外にいます。

自分らが受け入れた移民たちに、犯罪で奪われるわけですから、これほど滑稽なことはありません。

 

一部のエリートは、すでに国外脱出してる

実際、イギリスでは、富裕層の国外脱出が増えており、2025年は過去最多の16,500人が出ていくと予想されています。

 

(参考:Business Insider)

 

記事では、増税や経済への信頼感の低下などと書かれていますが、移民で国がしっちゃかめっちゃかになっているため、怖くなって逃げ出しているのでしょう。

これらの人たちの何割かは、アホなリベラルな宗教を信じて推進してきて、いい思いをしてきたのでしょうが、やりすぎて国がめちゃくちゃになってしまったので、慌てて逃げているというのが実情だと思います。

 

そして、残っているのは、大企業や官公庁への就職のおこぼれに預かりたい、または、労働者階級の人たちを下に見ている、勘違いエリートなのでしょう。

人種的には、アメリカの左翼リベラルとあまり変わらないと思いますが、イギリスのこれらの人たちは、まだトランプ政権のような、ゴリゴリの保守政党ができていませんので、気づいていないのかもしれません。

なお、ベッツ教授は、もしイギリスで内戦が起こったら、北アイルランド紛争のケースを参考にすれば、2.3万人ぐらいの死亡者が出るだろうと予想しています。

 

最後に:イギリスはもう終わり

というわけで、現在のイギリスが、AIユーチューバーも真っ青な政治企画、自国を分割統治してみたをやった結果をご紹介しました。

以前にドイツも同じように、「イスラム教徒とドイツ国民を入れ替えてみた」という政治企画をやってて、大変なことになっているという動画を出しましたが、ドイツとイギリスが、ヨーロッパの中でもダントツで頭が悪い国になっているようです。

 

 

こういうのを見ると、もうヨーロッパへの憧れとか、そういうのは捨てた方がいいと思いますね。イギリスに留学するなんて、気狂いの宗教を教わってくるだけのやべえ人間になるのが関の山ではないかと思います。特に文系は危ないでしょう。

イギリスの動画は、これまでに何回か出していますが、調べれば調べるほど、私たちの予想のはるか上を行ってくれる、やばいエピソードが見つかりますので、今後も面白い話が見つかったら、動画にしていこうと思います。

 

この記事を書いた人
ゴトウ

証券会社で12年間勤務。営業と店舗マーケティングに従事後、2018年から当サイト「イエ&ライフ」を運営しています。

不動産価格の動きの理解や今後の予想は、金融マーケットの知識があると理解しやすいため、読者のお役に立てるのではないかと、サイトを運営しています。

また、2024年からYoutubeチャンネルも始めました。
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