この記事では、「金１g30,000円の道。トランプが基軸通貨システムを壊すと、金が上がる」ということで、やっていきたいと思います。
１、はじめに
1月20日からトランプ政権が発足し、一時は、トランプトレードなどと言われていましたが、4月2日の相互関税発表後は、株価、ドル円、そして米国債のトリプル安が起こるなど、その後のマーケットを見ても、さっぱりいいことがないし、今現在も、おっかなびっくりで投資をしている人は多いのではないかと思います。
ですが、そんな中で、堅調なのが、ゴールドです。
就任日には、1オンス2750ドル前後だったのが、現在は3,450ドルまで上がっており、ドルベースでは25%も上がっています。円ベースでも、15%ぐらい上がっていますね。
先日、イスラエルがイランに戦争を仕掛けて、株価が下がりましたが、この時も有事の金ということで、逆に1%以上の上昇をしています。
トランプ相互関税についても、来月8日には延長期限が切れて、各国に関税が発動となりますから、経済的にはさらに不安定になりそうですし、どこに投資をすべきか？で悩んでいる人も多いと思います。
そこで、この記事では、金価格について、これからまだ上がるんじゃないか？という個人的な見解について、ご紹介したいと思います。
なお、この記事を参考にして投資をして損をしても、一切責任は持てませんので、エンタメ感覚でご覧ください。
また、このサイト（チャンネル）では、トランプ政権が世界を大きく変えるんじゃないか？という期待とともに、世界のニュースをあれこれ考察しています。
その中で、金価格の動きというのは、世界の大きな変化を示す、わかりやすい指標だとも感じています。
なので、金価格の動きを追うことで、これからの世界の動きや、その方向性について、理解が深まるのではないかと思いますので、投資に興味がない人でも、そういう視点で見てもらえると、面白いのではないかなと思います。
それでは、参りましょう。
２、戦後の通貨体制と金の関係
まず最初に、戦後の通貨体制と金の関係について、ざっと見ていきましょう。
第２次世界大戦後、ブレトンウッズ体制と呼ばれる通貨体制が始まりました。
これは、アメリカドルが世界の基軸通貨となり、海外との貿易で使われることと、ドルを金と交換可能にしたシステムです。
日本やヨーロッパは、戦争で焼け野原になってましたので、アメリカからドルを借りて、アメリカの商品を買い、復興に充てたりしてきました。
しかし、1960年代に入ると、アメリカはベトナム戦争に巻き込まれて戦争で無駄な金を浪費していき、日本や西ドイツなどからも、安い工業製品が入ってきたため、貿易赤字がどんどん膨らんでいきました。
そして、フランスのドゴール大統領などは、
「アメリカは金とドルを交換してくれると言ってるけど、あまりにドルを刷り散らかしてねえか？怪しいから、金をよこせよ」
と、アメリカに輸出して稼いだドルを金に換えて、本国に持って行くようになりました。
そんなこんなで、固定相場も、金と交換するというルールも維持できなくなって、1971年のニクソンショックへと至ります。
ここから、ドルは金との交換ができなくなり、ドル円も固定相場から変動相場へと移行しました。
それまで、金と交換できていたのに、何の裏付けもないわけですから、世界中の人が不安になります。
そのため、1974年のワシントン・リヤド密約によって、原油の購入にはドルが必要になったわけですが、これだけでは、アメリカ政府としても、気が気ではなかったのではないかと思います。
ドルへの不安を、金価格の下落でカバー
そこで、行われたのが、各国の中央銀行に対する、保有する金塊の売却しろという圧力です。
こちらのチャートは、1980年から2020年までの、中央銀行の金の売買量と、金価格を年次で表したものです。
赤色の棒グラフが、中央銀行による買い越し、または売り越しの量で、折れ線グラフが、金価格です。
1980年代からリーマンショックがあった2008年まで、見事に、中央銀行は売却し続けており、金価格も低迷していたことがわかりますね。
しかし、リーマンショックが起こったことで、世界中の金融機関がヤバくなったことを受けて、中国やロシアなどの非欧米諸国を中心に、もしドルがやばくなっても、経済が混乱しないための準備を始めるようになりました。
それが、中央銀行によるドル備蓄や、中国を中心としたCIPSと呼ばれる決済システムの構築などにつながっているわけです。
トランプ政権発足で、金が大量流入している理由
そんな状況の中で、トランプ政権が発足しました。
トランプ氏は、アメリカ国内に製造業を戻すぞ！ということで、各国に相互関税をかけて、ドルが海外に出て行かないようにしました。
また、アメリカ国内で働いていている人が、海外に送金する際にも、税金を取ろうとしています。これもドルが海外に出て行くことを防ぐ政策と言えるでしょう。
このように海外に出回るドルの量が足りなくなってくると、ドルで貿易を決済するのが難しくなります。すでにロシアがウクライナに侵攻した2022年から、ロシアはドルの決済システムから仲間外れにされたため、中国などとドルを使わずに、自国の通貨同士で決済してますが、このような動きがさらに加速することになるでしょう。
また、トランプ政権が発足する前から、米国市場に金が大量に流入しました。
大手メディアでは、この件について、トランプが金にも関税をかけるだろうから、駆け込み需要が起こったのだ、と解説しています。
ですが、この解説は明らかに不自然です。
世界最大級の商品取引会社の１つである、StoneXのCEOのフィリップ・スミス氏は、今回の大量移動によって、アメリカに2,000トンの金が入ってきただろうと、発言しています。
2,000トンと言えば、2月の金価格は1g15,000円ぐらいなので、約30兆円ですよ？
関税がかかる前に在庫を増やしたいって、誰がこんなに買えるんですか？
なので、スミス氏も、これほど大量の金がアメリカに入ってきたのは、政府または大手銀行のような、大きな組織が動いたのだろうと推測していました。
私もそう思います。
３、2,000トンの金の使い道は？
では、仮にそうだとして、どんな可能性があるのでしょうか？
もし、政府が絡んでいるとすれば、この金を使って、アメリカの政府債務を立て直すということが考えられるでしょう。
ジュディ・シェルトンという第１期トランプ政権の政権移行チームに参加し、2020年にはFRBの理事にトランプ氏が推薦したものの、ノーベル経済学賞受賞者の７人を含む、130名の経済学者が、彼女の就任に反対するという、まるで経済学者版のトランプみたいな人がいます。
この人がなぜこれほど嫌われているのか？というと、「FRBは余計なことすんな。そして、ドルは金本位制に戻そうよ」という考えの人だからです。
ドルを刷り散らかすことで、儲けてきた金融業者からすれば、楽して儲けるのはもう終わりだ、と言われてるようなものですから、その手駒の経済学者たちが反対するのは、無理もありません。
シェルトン氏は、昨年10月に「GooD AS Gold」という書籍を出版しており、その中で満期になったら金で受け取ることも選べる米国債を発行すれば、金本位制に戻すことができると主張しています。
またFRBは調子に乗りすぎで、カネばら撒きすぎと批判もしており、彼女がFRB議長になれば、かなり大きな変化が起こるでしょう。
6/6にトランプ氏は次の議長の人選には、「良いアイデアがある」と発言しており、近々発表することを匂わせていますが、この発言のあった日が、ちょうどシェルトン氏の誕生日だったようで、「あたしの誕生日に、こんなことを言うなんて、匂わせじゃないわよね？」と、これまた匂わせ的な投稿をXでしてました。
（参考）
指名されたら、まんざらでもない、と言うことなのでしょう。
マールアラーゴ合意の現実味
それで、今回の話に勝手に繋がると思っているのが、「マール・ア・ラゴ合意」です。
「マール・ア・ラゴ合意」とは、トランプ政権の米経済諮問委員会の委員長になったスティーブン・ミラン氏が、昨年11月に書いた論文の通称です。
その中では、現在の米ドルの基軸通貨体制はアメリカにとって不利な条件なので、各国に今の外貨準備を吐き出させて、自国通貨高、日本であれば、円高にさせるべきだ、みたいなことが書かれています。
その中で話題となっているのが、100年モノの割引国債との交換です。
今ある日本の外貨準備で持っている米国債の大半を売却して、円に戻してしまうと、当然円高になりますが、米国債の売却を伴うので、米国の金利上昇となります。
そこで、一部を100年ものの米国債に変えることで、長期金利の上昇を抑えよう、と言うわけです。例えば、100年国債の金利を7%に設定してしまえば、それより短い債券の金利は、それより短くなりそうですよね。そうやって金利を抑えようと言うわけです。
しかし、これは、各国の中央銀行にとっては、損な話です。
100年間お金が戻って来ず、割引債なので利息がつきませんからね。
また、米国債のデフォルトとも取られかねず、マーケットが大混乱になるだろうと予想する市場関係者が多いようです。
しかし、そもそも、もうアメリカの財政赤字はやばい状況にあるので、デフォルトしてもおかしくない状況にあるのです。利息だけで1兆ドル以上、つまり毎年140兆円以上に膨らんでますからね。
そこで、先ほどのシェルトン氏の著作の中の、金で償還する50年債のアイデアです。
各国の中央銀行としては、今ある外貨準備を100年国債にさせられると、ただの紙切れが、もっと安い紙切れになるだけで、いいことが何もないわけですが、金での償還を選べるのであれば、渋々承諾するのではないか？そして、デフォルト判定を誤魔化そうとしているのではないか？と言うのが、素人の私が考えたことです。
もし、今回の2000トンの金の米国への流入が、アメリカ政府に近いところからの動きで、金本位制を主張するシェルトン氏がFRB議長となれば、全てがつながるように思うのは、私だけでしょうか？
このゴールドによる満期償還の債券のアイデアについては、まだまだ未知数なことが多いので、あくまで可能性の１つでしかないと思いますが、2000トンのゴールドがアメリカに流入していて、それが政府に近いところで動いているという可能性は、その規模からして、非常に高いと考えられます。
そして、政府や中央銀行が金を必要とすると言うのは、現在の通貨体制がご破算になった場合に、金のような裏付けとなる資産がないと、新しい通貨システムが動かない、他の国がそのお金を受け取ってくれないからです。
すでに、中央銀行による金購入の動きは、リーマンショック以降ずっと続いていますが、これまでアメリカは、その動きに参加してきていませんでした。
それが、もしかしたら、トランプ政権になって本格参入してきた可能性があるわけです。
アメリカも金購入に動き出したのではないか？
2月に、トランプ氏やイーロン・マスク氏が、50年以上監査をしていない、アメリカ政府が持つ金の保管所のフォートノックスを視察すべきだと騒いでいましたが、最近その話は立ち消えになっていました。
ですが、もしトランプ政権が、金を活用して、政府債務を削減するのであれば、「そもそも金はちゃんとあるんかい？」と言う話になります。
フォートノックスにある金庫は空っぽになってるんじゃないか？みたいな都市伝説は、以前からありましたが、今回の2000トンの流入した金が、フォートノックスに入っていれば、それなりに格好はつきますし、もしかしたら、今も少しずつ入れてるのかもしれません。
中国では、保険会社が金備蓄へ
また、アメリカに限らず、金への需要は今後、さらに増えていきそうです。
中国では、今年3月に保険会社に対して、総資産の最低1%は、現物の金を保有することを義務付けました。
これによって、最低でも6兆円以上の金需要が生まれたことになります。3年間の期限があるので、毎年定期的に、200～300トンの購入をしていくと考えられます。
そして、世界の中央銀行による購入も、年間1000トン前後が続いており、外貨準備資産としては、ユーロを抜いてドルに次ぐ２位にまで上がってきています。
トランプ相互関税で、世界経済は、これからどうなるんだ？と思っている投資家は多いでしょうから、金や銀などの現物資産への投資は、今後も減ることはないように思います。
このように考えると、金はまだまだ有望ではないかな、と言うのが、個人的な意見です。
ただ、今年に入って、大きく動きましたが、本来の金価格の動きは、それほど劇的なものではありません。
また、売るにも買うにも時間がかかりますし、保管にも気を使いますので、人を選ぶ投資対象であることには間違いありません。
ですが、金価格を追いかけるついでに、その周辺の情報を集めていくと、各国政府の動きの意味が何となくわかりますので、今後も定期的に、動画を上げていきたいと思います。
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